2021 Fiscal Year Research-status Report
立位姿勢のタイプ分けに基づく歩行速度の規定要因分析および介入プログラムの開発
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20K11162
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| Research Institution | Osaka Prefecture University |
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Principal Investigator |
岩田 晃 大阪府立大学, 総合リハビリテーション学研究科, 教授 (90382241)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
淵岡 聡 大阪府立大学, 総合リハビリテーション学研究科, 教授 (30290381)
米津 亮 神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 教授 (50363859)
樋口 由美 大阪府立大学, 総合リハビリテーション学研究科, 教授 (60312188)
片岡 正教 大阪府立大学, 総合リハビリテーション学研究科, 講師 (60611910)
杉山 恭二 大阪府立大学, 総合リハビリテーション学研究科, 助教 (70774610)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 歩行速度 / 高齢者 / 立位姿勢 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、高齢者の歩行機能向上のために、１）立位姿勢に基づくタイプ分け，２）タイプごとの規定要因分析， ３）タイプごとの規定要因に基づく介入プログラムの立案・効果検証を実施することの３段階を計画している。新型コロナウィルスの感染拡大の影響を受け、計画通りに地域在住高齢者の計測が進まない状況ではあったが、少しずつ計測を進めることで、2021年度は１）および２）の基盤となる「立位姿勢の計測方法」について、大きく発展させることができた。
従来、立位姿勢の分析には、熟練した触診技術が必要とされてきた。そのため、これまで正しく立位姿勢を分析するためには専門技術が必要であった。本研究で、ベルトを用いた骨盤傾斜角度の推定方法を開発したことで、特別な技術を持たない計測者においても一定の精度で姿勢分類をすることが可能となった。また、アプリとして実装することで、より計測が簡便になった。
この研究で開発した技術は、新型コロナで触診が難しい現在において、姿勢分析に大いに貢献するものとなると考えている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウィルスの感染拡大によって、地域在住高齢者を対象とした身体機能計測が予定通りに実施できず、進捗に遅延が認められる。具体的には、500名程度の計測を予定していたが、2021年度は124名の計測になったため、立位姿勢タイプごとの歩行速度の規定要因分析が予定通りに進めることができなかった。また、姿勢分類に基づく介入プログラムの立案を進める予定であったが、高齢者への直接的な運動介入が実施できなかったことから、この点についても少し遅延が認められる。
しかし一方で、2021年度は「立位姿勢推定の自動化」や測定機器の開発・整備による「計測方法の簡素化」や、Zoom等による「身体機能計測のオンライン化」を一部進めることができた。
これらの研究技術の進展は、今後の研究計画の進捗を加速させることに繋がり、当初の計画まで展開させることが可能と考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
2022年度は「立位姿勢推定の自動化」、「測定機器の開発・整備」、「オンライン計測」によって、対象となる地域在住高齢者の計測を進め、姿勢４タイプそれぞれ100名以上のデータを収集し、歩行速度の規定要因の違いをより明確にする。また、AIを用いた歩行分析を進めることで、立位姿勢のデータと歩行分析データのリンクについての分析をより進める予定である。
さらに、大阪府下の地域在住高齢者へ立位姿勢タイプ別の運動介入を実施し、その効果検証を行う。運動介入としては、各群20名程度の介入を予定している。
全体としては進捗状況に遅れが認められるものの、本研究の展望を加速させる技術を得ることができたため、今後はよりスピードアップして進めていきたいと考えている。
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| Causes of Carryover |
2021年度は新型コロナウィルス感染症の拡大に伴い、高齢者を対象とした研究が計画通りに進まず、機器を含む歩行能力や姿勢計測に必要な経費の支出ができなかった。
2022年度については、多くの計測が予定されており、機器の購入や人件費として使用する予定である。
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