2021 Fiscal Year Research-status Report
体育の教員養成課程における学習者の運動観察能力の養成に関する理論的・実証的研究
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20K11496
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| Research Institution | Nihon University |
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Principal Investigator |
鈴木 理 日本大学, 文理学部, 教授 (90245647)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
伊佐野 龍司 日本大学, 文理学部, 准教授 (00734112)
青山 清英 日本大学, 文理学部, 教授 (20297758)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 運動観察能力 / 創発身体知 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は，保健体育科教育養成段階の学習者を標的とする(学習指導要領に記載された)運動の観察能力形成プログラムの開発について，次の手順で理論的・実証的に検討することを目的として行われた．すなわち，第一に，運動観察に関する理論をレビューすることを通じて，運動観察能力に関する諸研究や方法論をめぐる諸問題について整理すること．第二に，学習指導要領に記載されている内容（知識及び技能）の運動観察能力形成プログラムを考案し，授業実践において顕在化する問題を踏まえて実証的に検討すること．第三に，上記1，2を踏まえ，運動観察能力開発プログラムを提示することである．
しかしながら，過去2年余りにわたるCOVID-19の感染拡大により，2020年度のデータ収集がほとんどできず，僅かに，体育専攻学生を対象にバスケットボールのファストブレイクの場面における創発身体知の形成過程を観察・分析し，公表するに留まった．2021年度においても感染状況が改善せず，対面授業の実施は極めて困難であったため，オンライン授業において運動観察能力の形成を図るための教材・資料の作成を進め，試験的な運用に基づく基礎データを蓄積してきた．
本研究は2022年度が最終年度となるが，非常事態により当初の計画が大幅に遅滞している．このことを念頭に置きながら，現時点までに集積した基礎資料に基づき，運動観察能力開発プログラムの暫定版を提示するための準備を整えつつある．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
COVID-19の感染拡大が終息せず，2年間にわたって対面状況での研究実施が大きく制限されたため，当初予定していたデータ収集等は著しく遅滞し，実現が叶ったのはわずかに下記の課題に留まった．
【課題】学習者の運動観察能力の現在値を確認すること．
【目的】学習者の運動観察内容の特徴を明らかにすること．
【方法・結果】 ①運動指導をテーマとする授業の受講者（体育専攻学生）に上級競技者の映像を視聴させ，その印象や気づいたことを記述させた．②そののちに，同じ 映像をスロー再生で視聴させ，その印象や気づいたことを記述させた．③これらの手続きにより，運動質の構成化に関する諸問題が顕在化した．
【残された課題】:「組織的観察法」もしくはマイネルの「運動質のカテゴリー」に基づき観察内容を整理し，「図」となるものと「地」となるものを識別すること.
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究推進にあたっては，過去2ヵ年にわたって遅滞している対面状況での観察及びデータ収集を補い，分析を進めることを最優先課題とする．また，本年度が最終年度であることに鑑み，研究成果の取りまとめを可及的速やかに行い，公表していく．具体的には，次の課題を中心的に取り上げる.
【課題】観察観点提示後の学習者の運動観察能力の現在値を確認すること．
【目的】運動観察についての理論的介入を行なったのちの学習者の運動観察内容を明らかにすること．
【方法】①運動指導をテーマとする授業の受講者（体育専攻学生）を対象にマイネルの運動質論に関する講義を行い，運動観察を行う際の観察観点を提示する．②上級競技者の映像を視聴させ，その印象や気づいたことを記述させる．③そののちに，同じ映像をスロー再生で視聴させ，その印象や気づいたことを記述させる．
【考察】「組織的観察法」もしくはマイネルの「運動質のカテゴリー」に基づき観察内容を整理し，「図」となるものと「地」となるものを識別する．
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| Causes of Carryover |
Covid-19の感染拡大に起因する学会等のオンライン開催，対面授業の取り止めによる調査中止等により，当初計画していた旅費（学会発表，調査等）の支出が全くなかったため，次年度に繰り越して使用することとなった．具体的には，日本体育・スポーツ・健康学会，日本体育科教育学会，日本コーチング学会をはじめとする関連主要学会にて本研究成果の一部を発表することや，調査協力機関（中学校，高等学校等）とのスケジュール調整を経て実地調査を行うことに充当する予定である．
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