2021 Fiscal Year Research-status Report
Radiopathological analysis of Japanese macaques affected by the Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant accident
| Project/Area Number |
20K12173
|
|---|
| Research Institution | Institute of Physical and Chemical Research |
|---|
Principal Investigator |
福本 学 国立研究開発法人理化学研究所, 革新知能統合研究センター, 客員主管研究員 (60156809)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大野 剛 学習院大学, 理学部, 教授 (40452007)
山本 直樹 藤田医科大学, 治験・臨床研究支援センター, 教授 (00267957)
鈴木 正敏 東北大学, 災害科学国際研究所, 講師 (60515823)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
|
| Keywords | 福島原発事故 / 野生ニホンザル / 甲状腺 / ヨウ素131 / ヨウ素129 / 実効半減期 / 土壌放射能濃度 / 放射線病理学 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
チョルノービリ原発事故後、ヨウ素131の内部被ばくによる小児甲状腺がんの増加が観察された。福島第一原発事故後の福島県民健康調査で、小児甲状腺病変の罹患率が従来考えられていたよりもはるかに大きいことが明らかとなっている。ヨウ素131の半減期は約8日と短く、事故直後でないと正確な放射能濃度の測定が難しく、福島における甲状腺病変例とヨウ素131被ばくとの関係は不明である。そこで我々は、野生ニホンザルの結果をヒトへ還元できないか模索している。2013年から2022年3月までに捕獲された野生ニホンザルのうち、449頭を解剖し、甲状腺の上皮性病変巣を4頭に見出した。2頭に乳頭状の増生像、1頭に血管を介した管腔様構造、1頭に血管と上皮の密な配列を認めた。サルでの既報告例はないが、掘院研究で観察された甲状腺病変の頻度は高いと考えられる。しかし、いずれの病変も径が0.5mm以下と小さく、ヒトの甲状腺乳頭癌でみられるような核所見は明らかでなかった。
ヨウ素131のサロゲートマーカーである超長半減期ヨウ素129の測定を終えた個体48頭について捕獲場所を、北から南相馬市の鹿島区、原町区、小高区と浪江町の4か所に分け、事故後の経過日数を横軸に、甲状腺のヨウ素129濃度と安定ヨウ素127濃度との比を縦軸に作図しした。ヨウ素129/127比は経時的に減少傾向にあり、対数にしたところ、地域ごとに近似直線を引くことでき、実効半減期は660日から1420日であった。2頭でしか確認できなかったが、ヨウ素131の土壌線量マップを重ねてみたところ、関係性は明らかではなかった。
これらの結果から野生サル個体の初期被ばく線量の査定が可能となった。今後、放射性セシウムを含めて、内部被ばくと甲状腺病変との関連を明らかにする。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
野生ニホンザルの年齢査定に、歯の研磨標本を作製し用いている。外部被ばく線量評価に歯エネメル質を用いたESR法を用いているが両者ともに計測に時間と熟練が必要であり、全体の律速段階となっている。
|
| Strategy for Future Research Activity |
新たに専門家と共同研究を開始して、年齢査定のスピードアップを図る。内部被ばく量と環境放射能の関連を明らかにすべく、野生サル捕獲地の土壌採取を行い、放射能濃度を計測中である。本課題の最終年度内には計測を終了する予定である。ラクイラ大（イタリア）との共同研究にて野生サル 放射線感受性の高いとされている精子の超微形態学的解析を行う。放射線被ばくに特徴的な変化を見いだせないか、放医研などで照射したマウスの組織標本について深層学習による解析を行い、野生サルに応用できないか試行する。
|
| Causes of Carryover |
新型コロナ感染症に伴う制限により、移動を伴うフィールドワークや研究打ち合わせが予定通り運ばなかったために経費の未使用分が生じた。また、本研究は3年間にわたる計画であり、次年度には米国の放射線学会において招待講演の形で発表予定である。しかし、旅費については先方からの支払いが見込めないため、その分を見込んで次年度へ繰り越した。
|
