2020 Fiscal Year Research-status Report
Next "EdTech" : Inclusive Education and Authentic Learning
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20K12550
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| Research Institution | Tsuda University |
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Principal Investigator |
柴田 邦臣 津田塾大学, 学芸学部, 准教授 (00383521)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松崎 良美 津田塾大学, 学芸学部, 助教 (00822157)
吉田 仁美 日本大学, 文理学部, 准教授 (20566385)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | EdTech / 障害児 / インクルーシブ教育 / 本質的学び / Learning Crisis / 体験学習 / 社会的学び |
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| Outline of Annual Research Achievements |
EdTechは私たちの「学び」の本質的な向上に結びついているのだろうか。一方インクルーシブ教育が発達障害や学習障害に対応するための「体験的・能動的学習」も「楽しかった経験」に終わってしまい、本質的な学習効果には、結びついていない。本研究はEdTechとインクルーシブ教育の双方を「情報技術を社会的に活用する」という社会情報学の観点から架橋し「本質的学び」の具体例を実証するものである。
新型コロナウィルス感染症(COVID-19)感染拡大にさらされた2020年は、長期休校から分散登校などの制限下の教育環境を強いて、EdTechだけでなく、障害児の「学び」全般に危機的状況…まさに「学びの危機」＝Learning Crisisとでも呼ぶべき状況がもたらされたといえる。以上を受け、２種類の調査研究を実施した。
まず「質問紙調査(A1)」として、全国の特別支援学校全校にむけて、障害児の「学び」の実態調査をオンラインで実施した。その中でLearning Crisisの影響を浮かび上がらせることができ、またEdTechがどのように進められているのか、体験的な学習がどのような問題に直面しているのかを知ることができた。これらはMatsuzaki, Shibata(2021)などで報告されている。
さらに現状の「学びの危機」に対峙する学びを実現するEdTechのフィールドワークとして、オンラインを活用した「学び」をアクション・リサーチとして具体化する企画を試験的に運用した。特に、博物館・科学館などが閉館と制限開館を繰り返し、学びの場として機能しにくい現状を捉え、オンラインになっているコンテンツをWeb上で検索できるようにし、体験できるコンテンツを試験的に実施した。その成果はKaihara, Shibata(2021)やHamamatsu, Shibata(2021)などで報告されている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
COVID-19 Crisisは多くの社会混乱を引き起こし、本研究もその影響を大きく受けた。しかしこの現状は、「EdTechの次」という本研究のテーマとしては、極めて重要なターニングポイントとなったともいえる。確かに相当程度、進捗に影響を受けたが、研究スケジュールの入れ替えやバージョンアップを図ることができたという点で、プラス・マイナスなしで、順調に進展していると自己評価した。
EdTechの調査という意味では、いくつもの劇的な変化がもたらされた。EdTechという点では、GIGAスクール構想の進展によってもっとも広く普及する、まさに元年といってもいい年となった。新学期からすでに進めていた私立はもちろん、公立学校でも広範囲にEdTechに挑戦する状況が生まれている。しかし、それらの多くは「導入までにハードルが高い」「十分活用できていない」という格差状態で、Learning Crisisを深める要因でさえあった。それらの具体的な調査を対面で実施することに関して、さらに海外調査として具体的にやることに関しては、COVID-19下の制約が大きい。そのため、これらは次年度以降に予定を変更した。その代わりに、次年度に本格的に実施する予定であった「質問紙調査(A1)」を、各博物・科学・美術館など文化施設も閉鎖されたり制約されたりしている現状を鑑み、全国の特別支援学校向けという形で本格的に実施して、COVID-19下を含めた状況を把握することができた。その成果を国際学会で報告することもでき、これらの実施状況の調整によって、本研究のテーマの利点を生かし、順調にすすめることができている。
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年度は、本研究の2年目となる。COVID-19の影響が続く中で、本研究はスケジュールの調整を迫られたが、Learning Crisisとでも呼ぶべき教育の混乱と、GIGAスクール構想による急速なオンライン化という状況の中で、「EdTechの次」を志向する本研究の意義は、ますます高まっていると自覚している。今後の研究の推進方針は、前年度の「質問紙調査(A1)」を活かし、2021年度は本研究の「アクション・リサーチ」としての特性をいかし、具体的な社会貢献をめざす形で推進していく。
実際に各博物・科学・美術館など文化施設も制約されたりしているなかで、多くはデジタルやオンラインでのコンテンツ提供の工夫をしているが、障害児向けとは言えない。そこで障害のある子どもたちも活用可能な形でできるものを集約して横断検索できるような「B：Webサイト」＝学びの危機（まなキキ）サイトを実際に構築・拡充し、実践的な実証をおこなう。コンテンツは文化施設はもちろん、それぞれのコミュニティやオンラインのものも一部とりいれ、積極的に広く導入し、インクルーシブな学びに有効かどうか検証していく。
さらに「フィールド調査(A2)」は、対面環境の制約が今年度も継続されることを想定し、より「オンライン上でのフィールドワーク」として重点化をはかる。具体的には障害のある子どもたちをパイロット・スタディとしてオンライン上で募集し「B：Webサイト」を活用していただきつつ、オンライン会議システムや動画共有サイトを活かし、実践的なフィールドワークを実施していく。
Learning Crisis=「学びの危機」は、まさに現在進行形で、そのための「EdTechの次」が求められている。「フィールド調査(A2)」「B：Webサイト」を有機的に組み合わせた研究を推進し、社会的なニーズに応えつつ、学術学会などでの報告をおこなう。
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| Causes of Carryover |
COVID-19の影響を受け、当初予定していた旅費支出が不可能であったため、そのかわりオンラインでのフィールドワークを実施した。次年度は集中的にオンライン上でのフィールドワークを実施することとし、そのための経費として使用する。
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