2021 Fiscal Year Research-status Report
A Research of Media Communication Agents to Tell and Create Local Cultures
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20K12555
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| Research Institution | Momoyama Gakuin University |
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Principal Investigator |
土屋 祐子 桃山学院大学, 国際教養学部, 准教授 (80458942)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
津口 純 (阿部純) 広島経済大学, メディアビジネス学部, 准教授 (50636090)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | メディアコミュニケーション・エージェント / ローカルな語り / メディアリテラシー / デジタルストーリーテリング / 内発的発展 / 文化継承 / 記憶の共有 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、地域コミュニティの内外に向けた地域の文化や歴史を語る活動に取り組むメディアコミュニケーション・エージェントの実践を調査し、住民主体のローカルな語りの生成過程を検討する。その上で、地域の内発的発展のためのメディアコミュニケーション・モデルを構築し、ワークショップをデザインする。
2年目の2021年度は、新型コロナの感染状況を見つつ、主に次の3点について研究を進めた。（1）国内のインタビュー調査、（2）研究会の開催、（3）国内学会発表、（4）メディウム様式を活かしたデジタルストーリーテリング・ワークショップ実践である。
（1）ではフィールド・インタビュー調査を、住民参加のまちづくりが盛んな広島県尾道市で集中的に進めた。また、オンラインによるインタビュー調査を、国内各地で多様な声を拾い上げ、伝える場や機会を作っている実践者を対象に行った。兵庫県神戸市の多言語ラジオ放送局や広島市の市民「大学」、長野県の高校の放送部顧問の方から活動史を聞いた。（2）は出張が困難な中でも、研究者や実践者と意見交換し知見を深められるよう、「ローカルの語り研究会」を立ち上げ、オンラインで3回実施した。講師を招き、参加者とのディスカッションを交えてローカルな語りの生成過程を探った。（3）は社会情報学会の学会大会においてワークショップ「ローカルの語りはいかに生まれるのか：地域における展示・観光・継承の実践から考える」を企画し、1年目の調査結果の報告を行うと共に、他の発表者や参加者との意見交換を行った。（4）についてはワークショップ開発に向けた予備的実践として写真や音のワークショップや、動画インタビューを交えて、地域の語りを立ち上げていくデジタルストーリーテリングを、桃山学院大学の学生を対象に行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウィルスの影響を受け、長距離移動や対面接触に注意を払わなければならない状況が続いたことと、研究代表者の本務校が変わったこともあり、特に年度の前半はフィールド・インタビュー調査の実施に困難が生じた。
そうした状況の中でも、今年度から加わった研究分担者に、住居近隣のフィールド・インタビューを、感染状況に配慮しつつも柔軟に実施してもらうことができた。また、オンラインで実施可能な研究会を立ち上げ、オンラインを活用したインタビュー調査も行うようにしたため、年度半ばからは問題を乗り越えつつ研究を進めることができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
2022年度は、国内におけるフィールド・インタビュー調査を積極的に進める。コロナウィルスの感染状況を踏まえながらも、当初予定していた海外調査を可能であれば実施する。文献調査と予備的なワークショップの実践研究にも引き続き取り組んでいく。得られた研究結果をふまえ、地域の内発的発展のためのメディアコミュニケーション・モデルの構築と、そのためのワークショップデザインに着手する。
また、得られた知見の成果発表も積極的に進める。国内外の学会や活字媒体での発表を行っていく。ウェブサイトの構築を行い、成果のアウトリーチにも取り組む。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウィルス感染症の影響のために、研究計画を見直す必要が生じたため。2年目も長距離移動や対面接触を伴う旅費の支出を見合わせた。使用のなかった旅費やその他の項目の活動については感染症の状況を踏まえつつ次年度に取り組んでいく。
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