2022 Fiscal Year Research-status Report
A Research of Media Communication Agents to Tell and Create Local Cultures
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20K12555
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| Research Institution | Momoyama Gakuin University |
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Principal Investigator |
土屋 祐子 桃山学院大学, 国際教養学部, 准教授 (80458942)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
津口 純 (阿部純) 広島経済大学, メディアビジネス学部, 准教授 (50636090)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | メディアコミュニケーション・エージェント / ローカルな語り / メディアリテラシー / デジタルストーリーテリング / 内発的発展 / 文化継承 / 記憶の共有 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
3年目の2022年度は新型コロナ感染症の影響で延期になっていたメディアコミュニケーション・エージェントの調査を進め、本研究が目指すローカルな語りを生み出し地域の内発的発展を促すメディアコミュニケーション・モデルの構築とワークショップデザインに着手した。具体的には次の4点に取り組んだ。（1）海外・国内のフィールド・インタビュー調査、（2）勉強会・研究会の開催、（3）海外・国内学会発表、（4）メディアコミュニケーション・エージェントと連携したワークショップである。
（1）については延期していた海外でのフィールド・インタビュー調査を実施した。米国ハワイ州のホノルルを訪れ、日本語日刊新聞の編集部や、ハワイ大学で地域の問題についてマルチメディア作品作りを行う授業やプロジェクトの話を伺った。また国内では長野県松本市の高校の文化祭の現地調査やソフトウェア開発から手がけ地域でデジタル絵本作りのワークショップを実践しているエージェントにインタビューを行った。（2）ではインタビューの記述手法について講師を招聘して勉強会を実施した。また、広島県尾道市の交流の場づくりの現場で対面とオンラインのハイブリッドの研究会を企画、開催した。（3）は海外はInternational Digital Storytelling ConferenceとGlobal Media Education Summitにおいて、また国内ではカルチュラル・スタディーズ学会で研究発表を行った。（4）については神戸市長田区の多言語放送局や奈良県吉野町で伝統菓子の作成過程を実演する店主と連携したデジタルストーリーテリングのワークショップを行った。また、地域とメディア実践研究フォーラム「地域文化継承と大学生によるメディア制作の可能性」を企画し、ワークショップで生み出した語りをふり返り、広げていく場のデザインを実践的に検討した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2020～2021年度の最初の2年間は新型コロナウィルスの影響が大きく、特にフィールド調査の実施に困難が生じたため、その成果を受けて構築する予定であったメディアコミュニケーション・モデルやワークショップデザインの検討に遅れが出た。そのため当初の3年間を1年延長するように全体の研究計画を見直した。そうした中、感染状況を見ながらにはなったものの、2022年度は国内外のフィールドに出て現地調査や対面でのインタビューを実施するなど遅れを取り戻す活動を行うことができた。また、積極的に予備的なワークショップを実施し、研究会や研究フォーラムを企画する中でコミュニケーションの場をデザインするなどアクションリサーチ的な手法も取り入れ、実践的研究において知見を深め、遅れをカバーするようにした。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度は、これまでの調査結果の分析を進め、国内外におけるフィールド・インタビューの追加調査を行う。結果をふまえ、地域の内発的発展のためのメディアコミュニケーション・モデルの構築と、そのためのワークショップデザインに取り組む。
また、得られた知見の成果発表を進める。国内外の学会や活字媒体での発表を行っていく。ウェブサイトを公開し、成果のアウトリーチも積極的に行う。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウィルス感染症の影響のために、研究計画を見直す必要が生じ期間を1年間延長したため。国内外におけるフィールド調査と学会発表のための旅費や、調査とアウトリーチ活動のための人件費や謝金、記録用データ媒体などの支出が生じる。また、成果をまとめ公表するための文献資料や英文校正などの経費が必要となる。
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