• Search Research Projects
  • Search Researchers
  • How to Use
  1. Back to project page

2020 Fiscal Year Research-status Report

日本語教育を目的とした学習者における拗音・半母音の異聴の解明

Research Project

Project/Area Number 20K13085
Research InstitutionWaseda University

Principal Investigator

井下田 貴子  早稲田大学, 日本語教育研究センター, 准教授(任期付) (80735994)

Project Period (FY) 2020-04-01 – 2023-03-31
Keywords母音 / 半母音 / 拗音 / 日本語学習者 / 中国語母語話者 / 音声知覚 / 音声生成
Outline of Annual Research Achievements

母語として一度獲得された音声カテゴリーは変更が難しく、非母語話者が学習言語の異なる音声カテゴリーにある音素を習得するのは容易ではない。特に、非母語話者は「学習言語の文脈」において、「学習言語の音素」を「母語の音素」で代用することが多々あり、このことが原因で、発音の誤りや異聴の可能性が高まることはよく知られている。
先行研究では、中国人日本語学習者が発話する日本語の半母音「ゆ」と「よ」において、混同が見られることが報告されている。前後の文脈に頼ることができない語彙に日本語の半母音「ゆ」と「よ」が含まれる場合、コミュニケーション場面で問題が生じることが想定される。
本研究では、中国語を母語とする日本語学習者を対象として、日本語の半母音、拗音の音声生成および音声知覚について、その音響特徴を明らかにすることを目的としている。2020年度には、聴取実験に用いる合成音声作成のため、音響特徴の把握することを目的に予備調査として生成調査を行った。対象者は中国語母語話者1名で日本語上級者である。
本研究では対象を日本語の半母音、拗音としているが、段階的に調査する必要があることから、まずは半母音を含む語彙および文を中心に、前後の音環境を変えて録音を行った。比較対象とする中国語は、日本語の語彙と同様の漢字を用い、一定のアクセント型を持つ語彙に限定した。音響分析の結果、先行研究と一致する傾向として、日本語の「ゆ」では母音部が安定している単純母音であることが検証され、中国語の場合は母音部が音色の異なる重母音であることが確認された。しかし、先行研究で報告されていた中国語の第2、第3フォルマントの時間変化とは異なっていたため、先行研究と完全に一致するとは言い難い結果が得られた。2021年度は、対象者を増やした場合にも同様の傾向が見られるのかを調査し、合成音声の精度を上げるため、音響分析を引き続き行う。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

新型コロナウイルスの影響によりにより、調査に関わる施設の利用制限、調査協力者の来日不可、という状況下にあったため、調査の進度が難航した。一定数の調査協力者の確保が難しい状況であったため、当初の予定より遅れている。そのため、2020年度は1名の調査協力者に限定し、個人内のバリエーションを見ることで調整を行った。このことで個人差によるバリエーションの有無を検討する前に、着目する点が見えたことは有意義であった。2021年度は1年目の情報に加え、数名の協力者の音声録音を実施し、聴取実験に向けて合成音声刺激の作成を行い、遅れを取り戻す予定である。

Strategy for Future Research Activity

2021年度は、2020年度に予定していた合成音声刺激の作成を行う予定である。2020年度の生成調査は1名分のデータであるため、数名の中国語母語話者を対象として追加で生成調査(音声録音、音響分析)を行う。また、これまで半母音に限定して生成調査を行っていたが、次のステップとして、拗音の生成調査を行う。音響分析が終了した時点で合成音声刺激を作成し、半母音、拗音の順に聴取実験を開始する。生成調査および聴取実験の結果については、適宜、成果を学会等で報告する。

Causes of Carryover

新型コロナウイルスの影響で、以下の事態により差額が発生した。1)PCなど機材の購入のみ使用額が発生したが、当初申請していた額より安価であったため、余剰が生じた。2)生成調査、知覚実験が行えなかったことにより、謝金が発生しなかったため、翌年度に繰り越しとなった。なお、2020年度に行った予備調査では、科研費を用いた謝金は発生していない。3)学会がオンライン開催になったため、出張費が発生しなかった。
2021年度には、当初計上した額に665,520円を加えた額を研究費として使用する予定である。余剰額の主な支出は、調査および実験参加者への謝礼、実験に必要となる備品購入、雑費などである。

URL: 

Published: 2021-12-27  

Information User Guide FAQ News Terms of Use Attribution of KAKENHI

Powered by NII kakenhi