2021 Fiscal Year Research-status Report
博物館事業に注目した地方企業家フィランソロピーの展開に関する歴史的研究
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20K13254
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| Research Institution | Aoyama Gakuin University |
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Principal Investigator |
大木 真徳 青山学院大学, コミュニティ人間科学部, 准教授 (00839516)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 博物館史 / 地方博物館 / 地方企業家 / フィランソロピー |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、国内各地の博物館を対象とした事例調査を主体とするものであるが、2020年度から引き続き、2021年度も新型コロナ感染症の拡大の影響で現地調査の実施ができないなか、すでに収集済みの資料の整理・検討、および、所属機関の図書館等での新たな資料の収集を中心に取り組んだ。
本研究申請時の予定通り、調査対象の博物館は、下郷共済会鍾秀館（長浜市）・鎌田共済会郷土博物館（坂出市）・藤井斉成会有鄰館（京都市）の３館であり、そのうち、2020年度に文献調査の進展が著しかった鎌田共済会郷土博物館について、収集した文献の整理・検討が進んだことが2021年度の主要な研究成果となった。同館の設立経緯については、2020年度までの調査によりその把握が進んでいた状況であったが、2021年度の検討では、資料・展示の内容、および、職員といった観点から、より具体的な博物館としての特徴・性格を描出することを試み、結果として、地方企業家による地域貢献という視角から同館に注目することの意義についてさらに理解を深めることができた。なお、下郷共済会鍾秀館および藤井斉会有鄰館についても、2021年度中に文献調査を継続実施しており、両館に関する文献のさらなる充実にも成果がみられた。
なお、2021年度中には、共編著を1件執筆した（小池茂子・本庄陽子・大木真徳編『生涯学習支援の基礎』学文社, 2022）。同書では、「生涯学習支援の施設と団体」（pp.62-83）という章の執筆を担当し、社会教育学の領域での施設および団体による学習支援に関するこれまでの議論を整理したうえで、その特徴や今後の展望を論じた。そのなかで、博物館を含めた社会教育施設による学習支援の歴史的な様相や展開を整理できたことは、本研究の枠組みを強化するという点でも意味のあるものであった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初の予定では、2021年度には、調査対象館についての現地調査を実施する予定であったが、2020年度から引き続き、新型コロナ感染症の拡大の影響から、長距離移動の伴うフィールドワークには慎重にならざるを得ず、実施ができなかった。延期をした現地調査について、2022年度に実施する予定である。
いっぽう、文献を中心とした資料収集、および、収集した資料の整理・検討については、着実な進展がみられ、現地調査を含めた今後の研究展開の具体的な見通しが明確になったという点で確かな成果が得られたといえる。
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| Strategy for Future Research Activity |
2022年度の研究では、これまでに実施できなかった現地調査に順次取り組んでいく予定である。具体的には、7月～9月の期間に、下郷共済会鍾秀館（長浜市）・鎌田共済会郷土博物館（坂出市）・藤井斉成会有鄰館（京都市）の3館について、現地の図書館・文書館等で一次資料の収集に取り組みたいと考えている。これらの館については、2021年度までに実施した資料収集により、すでに二次資料等の蓄積、および、その整理・検討が進んでおり、現地での一次資料の収集にも円滑に取りかかることができる状況にある。この調査の進展具合に応じて、検討対象館のいくつかについては、9月～11月の期間に、関係者へのインタビュー等を含めた追加調査を予定している。
2022年度に収集した資料・データについては、並行して整理・検討を進め、その成果については、年度内に論文としてまとめていく。執筆した論文は、全日本博物館学会『博物館学雑誌』をはじめとする博物館学領域の学会誌への投稿を予定している。
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| Causes of Carryover |
2020年度から引き続き、2021年度も新型コロナ感染症の拡大の影響により、研究開始当初に予定していた現地調査が実施不可能となり、そのための旅費や、インタビュー調査で得られた音声データの反訳のための費用等を用いることができなかった。2022年度には、複数の博物館について現地調査を順次実施していく予定であり、2021年度に使用できなかった旅費や物品費等の費用は、その調査実施のために充てることになる。
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Research Products
(1 results)
