2020 Fiscal Year Research-status Report
造礁サンゴを用いた環境復元から解明する中東地域の気候変動と社会情勢の関係
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20K13447
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Research Institution | KIKAI institute for Coral Reef Sciences |
Principal Investigator |
渡邉 貴昭 特定非営利活動法人喜界島サンゴ礁科学研究所, 研究部門, 特別研究員 (00852310)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | サンゴ / 酸素安定同位体比 / 古気候復元 / ペルシャ湾 / アラビア半島 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、現在の中東地域の社会情勢に影響を与える可能性がある乾燥度の変遷や砂嵐を伴う地域風(シャマール)を復元する。そこで、これらの気候要素を高精度に復元するために海水の酸素安定同位体比の算出法やバリウム・カルシウム比の分析方法を改善した。海水の酸素安定同位体比は、塩分変化や雨水・河川水の流入に応じて変動するため、塩分や降水量の指標として用いることができる。従来の海水の酸素安定同位体比の算出は、分析誤差や換算式の誤差など複数の誤差が伝播する可能性を有していた。複数の誤差要因を精査することで、海水の酸素安定同位体比とその信頼区間を計算することに成功した。河川水やダストに多く含まれているバリウムは、造礁サンゴの骨格中に取り込まれることが知られており、サンゴ骨格中のバリウム・カルシウム比を分析することで洪水や砂嵐の頻度と規模を復元できる。本研究では、誘導結合プラズマ発光分光分析計に超音波ネブライザーを接続することで測定感度を4-5倍に増幅させ、サンゴ骨格中に微量に含まれているバリウム濃度を高精度で分析することに成功した。 また、人為起源の強制力による現在の温暖気候と自然起源の強制力による過去の温暖気候を比較することで、現在の中東地域の環境が特異であるかどうかを検証する。そこで、オマーンにて採取された造礁サンゴ骨格を試料として、現在と同程度に温暖であった12万年前の中東地域の気候要素を復元した。12万年前のサンゴ記録には、現在の観測記録や現生のサンゴ記録には確認されないような数年規模の大きな振幅を有する塩分変動が記録されていた。さらに、過去の温暖な時代の復元記録と現在の観測記録および現生のサンゴ記録を比較することで、人為起源の強制力が乾燥度の変遷や砂嵐を伴う地域風(シャマール)の変化に与える影響を議論できると期待する。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウイルス感染症の世界的大流行により、オマーン国での野外調査の実施およびクウェート産試料の受け取りが遅延している。遅れが生じている野外調査および試料の受け取りは次年度に延期し、現地の研究協力者とともに円滑な実施計画を議論中である。新型コロナウイルス感染症による影響のないその他の化学分析やデータ解析などは概ね順調に進展している。
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Strategy for Future Research Activity |
当該年度に実施が困難となったオマーン国での野外調査およびクウェート産の現生サンゴ試料の受け取りは、現地の研究協力者と議論して次年度に実施する予定である。当該年度に開発した手法を用いて、現在の中東地域およびアラビア半島の乾燥・湿潤度の復元を行う。また、バリウム・カルシウム比やマンガン・カルシウム比などの複数の環境指標を組み合わせることで、地域風(シャマール)の復元を試みる。現生サンゴ記録および観測記録と大気海洋結合モデルで算出された様々な時代における気候変動を対比し、現在の中東地域の気候の特異性を明らかにする。
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Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染症の世界的大流行及び研究を進めていく上での必要に応じた研究費の執行により、交付決定額と執行額には差額が生じた。新型コロナウイルス感染症の影響によってフィールド調査や多研究機関での科学実験、学会発表や研究会を含めた国内外の移動を伴う研究活動が困難となり、とくに旅費及び人件費については未使用額が生じた。当初予定していた海外でのフィールド調査は実施時期を変更し、次年度に実施する予定であり、未使用額の一部はその経費に充てる。また、実施に遅れが生じた化学分析は次年度に実施する予定である。新型コロナウイルス感染症による影響を最大限に抑えて本研究課題を円滑に実施するため、各費目における未使用額及び翌年度分として請求した助成金を、今後実施する化学分析及びデータ解析に必要となる経費に充てる。
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Research Products
(5 results)