2021 Fiscal Year Research-status Report
Development of regeneration therapy using stem cells derived from spinal cord injury
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20K17946
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| Research Institution | Hyogo Medical University |
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Principal Investigator |
藏本 要二 兵庫医科大学, 医学部, 講師 (10604275)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 脊髄損傷 / 脊髄損傷誘導性幹細胞 / 血管周皮細胞 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
１．昨年後までの成果を中心に論文作成した。① 脊髄障誘導性神経幹細胞（spinal cord injury induced-Neural Stem/Progenitor Cells：SC-iSCs）の基本的細胞特徴 ② 組織内でも神経幹細胞と血管周皮細胞マーカーで共発現していること ③ RNAマイクロアレイの結果 これらをまとめ、英文誌に投稿した。Major revisionの判定であったため、追加実験ならび論文の訂正を行い、2022年度早期に再投稿予定である。
２.SC-iSCの細胞特性と潜在能力の検討
分離培養した細胞を① RNAマイクロアレイの解析からSC-iSCに特異的なマーカーを３種類同定したと昨年報告した。細胞や組織で発現を検討している。その一つの新規特異的なマーカーはSox2と共発現していた。今後正常脊髄や脳で新規特異的マーカーが発現はどうなのかを、検討する予定である。② 分化培養試験の延長でSC-iSCが脳オルガノイドを作成するか何度か試すが、脳オルガノイドは作成できなかった。これはiSCはiPS細胞やES細胞とは異なることを示唆する。このことは神経再生の作用は他の幹細胞より備わっていない可能性があること、培養方法を検討する必要があることを示唆する。抗炎症などのその他の作用を検討することが必要であると考えられた。
３．損傷組織内でのSC-iSCsの働きとその運命
脊髄損傷発生時にTNFaなど炎症蛋白を発現するのは当然であるが、神経幹細胞マーカーやRNAマイクロアレイで見出した新規特異的マーカーも共発現していた。ウエスタンブロットでは微量であるのか、炎症蛋白や神経保護蛋白などの動きを知るのが困難であった。
その２つは脊髄損傷組織で神経幹細胞マーカーとの共発現をしていた。今後このマーカーを用いて脊髄損傷周囲の免疫組織で検討する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
COVID19の蔓延による動物を用いた実験に制限があった時期があったこと、必要消耗品の納入に時間がかかることがあったため、実験の進捗が遅れていた。現在は通常通り実験が再開できるようになったため、遂行中である。
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| Strategy for Future Research Activity |
2022年度はまず、revise中の論文について、追加実験をしつつ、採択をめざす。2022年度の日本脊髄外科学会でシンポジウムに採択され発表予定である。実験では細胞染色でRNAマイクロアレイ結果から得られた新規特異的マーカーの染色性を確認しつつ、それらが生体内でも同様であるか検討する。また、どのような働きや運命をたどるかを検討する。現在損傷3日後、つまりSC-iSCsが分離培養ができる時期を中心に組織内での変化や細胞の局在を検討している。それを時間的変化について、経時的なサンプルを免疫組織的に検討していく予定である。時間的余裕がある場合はフローサイトメトリーを併用する。
ウエスタンブロットは従来の方法で行っており、蛋白が微量であるためバックグラウンドの影響で思うような成果は得にくいと考えられた。今後、共同実験施設で全自動ウエスタンブロット機器が導入予定であり、この新たな機器を用いて微量な蛋白を検出が可能である。よって、炎症や神経保護因子などについて、再検討を予定している。
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| Causes of Carryover |
COVID19により動物実験施設等で利用制限の時期があったこと、必要な消耗品の納期がかかったり、入手時期未定のため、支出予定が遅れている。また、論文が2021年度採択予定であった。再投稿前の英文校正料や採択後のオープンアクセスに必要な論文掲載料がまだ、支出されていない。2022年度前半には論文が採択される予定であり、2022年度に支出される予定である。
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