2021 Fiscal Year Research-status Report
戦災のもたらす心霊現象の社会学：〈見えないもの〉の記録と継承
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20K20791
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| Research Institution | Matsuyama University |
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Principal Investigator |
根本 雅也 松山大学, 人文学部, 准教授 (00707383)
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| Project Period (FY) |
2020-07-30 – 2023-03-31
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| Keywords | 戦災 / 地域社会 / 伝承 / 超常現象 / 心霊現象 / 戦争体験の継承 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、体験者による証言や教育などとは異なる「戦争体験の継承」のあり方を探求するため、戦災にまつわる心霊・超常現象に着目する。そして、それらを掘り起こすとともに、戦災による死者と地域社会の関わりを探る。この目的を達成するため、本研究は広島に投下された原爆の災禍と東京空襲という二つの戦災を事例として取り上げる。令和3年度は、前年度と同様に新型コロナ感染症の影響を受け、調査の機会が限られた。しかし、そうした状況でも広島と東京を複数回訪れることができ、関連資料の収集や現地での観察調査を実施した。
代表者がこれまでにも調査を行なってきた広島では、個人の体験記や回顧録、地域社会の民俗に関する書籍、当時罹災者が収容された学校の校誌などを探し、目を通した。そこでは、夢に被災者が現れるといった事例が個人の手記の一部で見られたものの、超常・心霊現象の記述はほとんど見受けられなかった。東京では、空襲に関する基礎的な調査を行い、被害の実相の理解を試みたほか、空襲に関する史跡・記念碑を中心に関連する場所の把握に努めた。
他方、国立国会図書館等で行った資料調査では、広島の原爆や東京の空襲にまつわる怪談や心霊体験談を収集することができた。しかし、それらが掲載されている書籍や雑誌は「ホラー」や「ミステリー」のジャンルに含まれるものである。このことは戦争にまつわる心霊現象・怪談が「戦争体験の継承」という枠組みでは捉えられていないことを示唆している。
令和3年度は、これまでの研究をもとに、原爆の災禍が政治・文化的にどのように語られてきたのかについて学会や研究会にて発表した。これは本研究と密接に関わる内容である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究は、「戦争体験の継承」のあり方を探求するため、東京と広島をフィールドとして、戦災にまつわる心霊・超常現象を掘り起こし、地域社会との関わりを探るものである。
令和3年度においては、調査を通じて一定の成果が得られた。様々な資料に目を通すことで、東京の空襲や広島の原爆にまつわる超常・心霊現象のエピソードを収集することができたからである。ただし、これらの逸話は書籍や雑誌を通じて得られたものである。そのため、これらが実際に地域社会の中で語り継がれているかどうかは不明であり、検証する必要が残されている。
現在までの進捗状況を「やや遅れている」とした理由は、新型コロナウイルス感染症の流行により、前年度に大幅な遅れがあったことに加え、今年度も現地調査の機会が限られていたことが大きい。また、人との接触を避けるためインタビュー調査をできなかったことも研究が遅れた理由の一つである。研究計画では、戦災の超常・心霊現象と地域社会の関わりを探るつもりであった。しかし、それを行うには、資料調査に加えて、聞きとり調査が求められる。感染症の状況を見極めながら、現地調査を行い、地域社会と戦災の超常・心霊現象の関わりをより掘り下げていきたい。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究の推進方策として、（１）可能なかぎり現地調査を実施するとともに、（２）これまでの調査研究をもとに成果をまとめていくことがある。
（１）については、新型コロナ感染症に臨機応変に対処しながら、広島や東京を訪れることにしたい。現地では、これまでと同様に資料収集を継続しつつ、関連する場所や人物にインタビュー調査を試みることにしたい。
（２）については、これまでに収集した資料などを整理・分析することで、戦災と超常・心霊現象の関わりや、それらと「戦争体験の継承」との関わりについて考察を深め、学会報告や投稿論文を執筆する。
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| Causes of Carryover |
新型コロナ感染症の流行により、現地調査が制限されたため、次年度に繰り越すことになった。令和4年度では状況の改善が見込まれるため、現地調査を集中的に実施することを計画している。またこれまでの研究の成果発表に関連した支出も行う予定である。
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