2020 Fiscal Year Research-status Report
学習者の「情報へのアプローチ」の枠組みの開発とその測定・分析に関する研究
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20K22238
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| Research Institution | The University of Tokushima |
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Principal Investigator |
飯尾 健 徳島大学, 高等教育研究センター, 助教 (70887570)
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2020-09-11 – 2022-03-31
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| Keywords | 情報リテラシー / 情報へのアプローチ / 心理尺度 / パフォーマンス評価 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
効果的な情報リテラシー教育のためには、学習者に情報の探索・評価・活用・発信を伴う情報課題に実際に取り組ませるとともに、学習者が情報課題に取り組むプロセスを踏まえた教育デザインが重要である。しかしながら、学習者がどのように情報課題に取り組んでいるかについて、先行研究では個別の事例のみを明らかにするにとどまり、情報リテラシーの教育デザインに示唆を与えられるような統合的な枠組みや、その測定方法の開発には至っていない。
そこで本年度では、それぞれの先行研究で述べられている、課題の捉え方や使用する方略等といった学習者の情報課題への取り組み方を「情報へのアプローチ」の枠組みとして統合するとともに、その心理測定尺度である「情報へのアプローチ」尺度を開発することを目指し研究を行った。
方法としては、まず先行研究を収集・参照し、さまざまな情報課題への取り組み方である「情報へのアプローチ」の枠組みを、4つのレベルと5つの観点から成る表としてまとめた。その後、作成した表の内容をもとに質問項目を作成し、インターネット調査を通じて全国の大学生に回答を求めた。これにより、作成した枠組みの妥当性を検討するとともに「情報へのアプローチ」尺度の開発を目指した。
調査データをもとに分析を行ったところ、「情報へのアプローチ」は、先に作成した表とは異なり、「情報への深いアプローチ」と「情報への浅いアプローチ」の2要因から成るスペクトラム構造であると考えられることが明らかになった。この結果をもとに、「情報へのアプローチ」の枠組みをそれぞれ5観点ずつの2要因からなるものへと見直しを行った。またそれに合わせ、質問項目をもとに2因子からなる「情報へのアプローチ」尺度を構成した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究実施計画通り、先行研究をもとに「情報へのアプローチ」枠組みを作成するとともに、大学生へのインターネット調査から得られた結果から枠組みの修正ならびに「情報へのアプローチ」尺度の開発を行うことができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年度においては、まず2020年度の研究成果を論文としてまとめ、日本図書館情報学会誌等適切な学会誌に投稿する。
その後、実際に情報の探索・評価・活用・発信を行う課題および評価用ルーブリックからなるパフォーマンス評価を設計し、研究協力者の協力のもと実際の授業において実施する。課題の内容は、授業に関連するテーマについてポスターを作成するものである。課題実施の際、同時に2020年度に開発した「情報へのアプローチ」尺度のほか、テーマについての既有知識や関心、大学までのICTの習熟度や情報探索経験の多寡といった項目について学生に調査を行い、データを収集する。
さらに、収集したデータとパフォーマンス評価の採点結果をもとに、まず「情報へのアプローチ」尺度の得点とパフォーマンス評価の結果との相関分析を行う。これにより有意な相関が見られるかを調べ、「情報へのアプローチ」尺度の妥当性の検証を行う。
次いで収集した調査項目、「情報へのアプローチ」尺度、パフォーマンス評価の結果といった変数間の関係をモデル化した共分散構造分析を用いて、学生の「情報へのアプローチ」ならびにパフォーマンス評価に差異をもたらす要因を明らかにする。
最後に、以上の研究の成果をまとめ、大学教育学会、日本教育工学会をはじめとする各学会での口頭ならびにポスター発表、ならびに学会誌への論文投稿を行う。
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| Causes of Carryover |
主な理由として、新型コロナウィルス感染拡大に伴い、予定していた学会がオンライン開催等となり、旅費が当初より大きく下がったことが挙げられる。
次年度はその分の経費と合わせてデータ分析用のソフトウェアを追加購入する等して、より多面的な分析を行うための環境整備を進める方針である。
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