2011 Fiscal Year Annual Research Report
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21330115
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
高橋 由典 京都大学, 大学院・人間・環境学研究科, 教授 (80137299)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
伊藤 公雄 京都大学, 大学院・文学研究科, 教授 (00159865)
新田 光子 龍谷大学, 社会学部, 教授 (70033751)
吉田 純 京都大学, 高等教育研究開発推進センター, 教授 (40240816)
河野 仁 防衛大学校, 人文社会学群・公共政策学科, 教授 (80531764)
植野 真澄 財団法人政治経済研究所, 戦争災害研究室, 研究員 (50446275)
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| Keywords | 社会学 / 戦友会 / 戦後日本社会 / 戦争体験 / 軍隊体験 |
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| Research Abstract |
平成23年度は、当初の計画通り、(1)研究会の開催、(2)戦友会関係資料の分析、(3)戦友会データベース構築のための予備調査、(4)戦友会関係者へのインタビュー調査、(5)『戦友会研究ノート』の執筆、などを行った。
昨年度に引き続き、戦後日本社会論、戦争体験論、戦争体験記録論、戦後補償問題などをテーマに研究会を開催し、本年度中の刊行を予定していた『戦友会研究ノート』執筆のための予備作業を行った(上記(1))。また本研究グループが各戦友会から寄贈を受けた膨大な戦友会関係資料を精密に分析し、成果報告に備えた(上記(2))。さらに本年度は靖国偕行文庫や各県公立図書館に散在する戦友会関係資料の調査を精力的に行うとともに(上記(3))、各地の戦友会関係者からの聞き取りを併せて行い(上記(4))、戦友会データベース構築のための基礎作業とした。これらの作業と並行して、年度全体にわたって、研究グループ全体が『戦友会研究ノート』の執筆に取り組んだ(上記(5))。
本年度末に当初の予定通り、『戦友会研究ノート』(青弓社、平成24年3月刊)を刊行した。本書は日本軍隊の組織・制度、戦友会と軍事関係諸団体の関係、戦友会の国際比較、戦後日本社会と戦友会、戦友会の成立・命名・存続などの内容を全60項目に分けて解説したものである。本研究グループにこれまで蓄積されてきたデータや、今年度の調査によって新たに得られたデータをもとに執筆された本書は、現時点において唯一の戦友会に関する包括的な研究書である。そこに含まれる情報はきわめてユニークであり、今後戦後日本社会研究や日本近現代史、戦争社会学研究など多方面の研究者にとって有用な文献となることが期待される。
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