2011 Fiscal Year Annual Research Report
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21520630
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| Research Institution | Hokkai-Gakuen University |
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Principal Investigator |
内藤 永 北海学園大学, 経営学部, 教授 (80281898)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山田 惠 北海道薬科大学, 薬学部, 教授 (40326559)
柴田 晶子 専修大学北海道短期大学, 商経社会総合学科, 教授 (40289690)
坂部 俊行 北海道工業大学, 空間創造学部, 准教授 (70337062)
三浦 寛子 北海道工業大学, 未来デザイン学部, 准教授 (60347755)
竹村 雅史 北星学園大学, 短期大学部, 教授 (60353215)
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| Keywords | 英語 / ESP / 事例研究 / ジャンル分析 / タスク分析 / 語彙分析 / 企業英語 / 実務英語 |
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| Research Abstract |
本研究では、業務内容が比較的単純であり、商取引の一連の手続きが少数の社員に集中している小規模事業所を研究対象として、海外取引で使用される実務英語を包括的に調査し、貿易実務に最低限必要な英語を語彙・文法・タスクの観点から記述することを目的とした。
平成23年度は、香港で行われた食品展示会の(参与)観察とインタビュー、海外店舗オペレーションの録画と観察、シンガポール人経営コンサルタントへのインタビューを実施した。その結果.1)海外進出を積極的に果たしている企業においては、担当者が若い頃から何らかの形で海外経験があり、コミュニケーション能力が高く、与えられた機会をフル活用している、2)輸出相手国の現地人を雇用し、引き合いに対して即座の対応を行い、言語のみならず、レベルや展示方法に至るまで、現地の文化.・習慣を十分に考慮している、3)現地パートナー企業との提携方法が、企業対企業、というよりも、人対人という個人的な関係に基づく場合が多い、などが判明した。
これまでの研究成果を概観すると、アジア諸国を対象した海外取引においては、1)語彙に関しては、商取引に関わる、基本的な貿易用語と分野固有の用語に加えて、4,000語レベルの基本単語を自由に使えること、2)文法に関しては、誤用が多数あったとしても、前後の関係、あるいは確認の往復で対応できるため、さほど複雑なものは求められていないこと、3)タスクに関しては、海外進出の初歩段階においては、極めて単純なタスクが繰り返されていること、が判明した。これらの調査結果に基づいて効果的な学習法を考えると、Discourse Communityにおける、コミュニケーションストラテジーを若い頃から学ぶことができる、海外企業研修を視野に入れる必要があるだろう。
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