2013 Fiscal Year Annual Research Report
土地利用形態変化に伴う地域気候変動に配慮した地域・建築計画指針に関する基礎的研究
Project/Area Number |
21560660
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Research Institution | Toyota National College of Technology |
Principal Investigator |
鈴木 健次 豊田工業高等専門学校, 建築学科, 教授 (60259877)
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Project Period (FY) |
2009-04-01 – 2014-03-31
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Keywords | 微気候 / 気候変動 / 土地利用形態 / 造成開発 / 気象観測 / ヒートアイランド |
Research Abstract |
調査対象とする造成事業は,当初平成22年度からの着工を予定していたが,環境アセスメント調査等の指摘により,造成計画の変更および改善が必要となり,着工が約2年延期された点では当初予定より遅れている。しかし,当初は造成前の観測を既存の観測調査を含め3年分のデータで評価しなければならなかったが,平成24年度初頭までの観測を加え,計5年分のより充実した開発前データの収集が可能な状況となった。着工前の実態把握及び造成工事段階の変容を捉えることは,その後の周辺気候に対する影響分析において極めて重要であることから,造成前の観測時間を確保することができたことは,今後の造成工事段階の変容を検証するに足る信頼性の高い着工前の実態把握が可能となり,当初の計画以上の成果と評価できた。平成24年度の本格的な造成工事及びインフラ整備工事の着工後に関しては,工事に伴う立入禁止区域の設定等により多少の計画変更はあるものの,予定地周辺に関する気象調査は順調に行われており,継続的観測データとして蓄積された。その結果,森林や水田が、蒸発散や水体の熱容量の効果により周辺温度を冷却していることを確認した。一方、宅地や道路では比較的高い温度が観測され、これは人工被覆部分の熱容量や人工排熱の影響と考えられる。以上のことから、土地利用と地表の被覆が変化が、小気候に影響を与えていることが示唆された。気象観測は年毎に多少の変動もあり,造成による温熱環境影響に対する直接的な評価は難しいが,今後も工事完成までの約15年後までの年間を通した24時間観測により,開発による段階的な影響が明らかになるものと考えられる。
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Current Status of Research Progress |
Reason
25年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
25年度が最終年度であるため、記入しない。
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