2021 Fiscal Year Research-status Report
大学生による英語絵本読み聞かせが読み手と聞き手に与える効果
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21K00726
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Research Institution | Ibaraki University |
Principal Investigator |
大津 理香 茨城大学, 全学教育機構, 助教 (10708019)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | 大学生による英語絵本の読み聞かせ / 読み聞かせによる大学生への効果 |
Outline of Annual Research Achievements |
①英語絵本の読み聞かせ活動事例および②対象校の英語教育活動等の調査を行った。当初は実際に現地に赴いて調査をする予定であったが、コロナ禍の影響により、インターネットやメール等で実施した。 ①国内の大学生による英語絵本の読み聞かせはどの程度行われているのか、読み手の学生にどのような効果があるのか、読み聞かせが小学生にどのような影響を与えるのか等の情報を、先行研究等から整理して以下の論文2点【「大学生が英語絵本の読み聞かせ活動を通して得たもの―常磐大学2015年度の活動から-」英語教育英学会, LEORNIAN 25号, pp.3-18】と【「大学生が英語絵本の読み聞かせ活動を通して得たもの―常磐大学における3年間の試み―」茨城大学全学教育機構論集, 第5号, pp. 21-40】に発表した。その他、茨城県内の図書館における英語絵本の読み聞かせの実施状況を調査し、特に定期的、または不定期に実施している5つの図書館の取り組みを詳細に記録した。 ②2022年度に読み聞かせ活動を行う近隣の小学校の英語教育活動を調査し、対象の小学校と活動のスケジュールを調整した。小学校の朝読書の時間15分間に、学生の児童への読み聞かせをさせて頂くこととなった。 他にも、コロナ禍の影響で予定していた小学校や他大学の訪問調査を実施できなかった分、計画を前倒しして、2022年度からの小学校での読み聞かせ活動に興味のある学生を10名程度募集し、説明会を開いた。9名の参加希望の学生の読み聞かせの様子を、事前の記録としてビデオ撮影した。そして、事前の英語力を測るテストとして、2種類CASEC SpeakingとCASECを参加学生に受験してもらい、9名の現在の英語力を客観的に明らかにした。また、学生への事前アンケートと小学生とその担当教員への事前アンケートを作成し、2022年度の実際の読み聞かせ活動の準備を整えた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の計画では、活動対象となる小学校や英語絵本の読み聞かせを実施している他大学を訪ねて調査をする予定だったが、コロナ禍の影響のため実施できなかった。代わりに、調査はひとまずメールや電話やインターネットを使って行った。また、県内の図書館における英語絵本の読み聞かせの取り組み状況を調査した。他には、今年度中に、来年度の始めに行う予定だったボランティア学生の募集や英語力判定や読み聞かせのビデオ撮影を前倒しで行った。よって、現地調査以外は申請時の計画通りに進められており、2022年度からの読み聞かせ活動の準備も整っている。
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Strategy for Future Research Activity |
①英語絵本読み聞かせ活動:4月より毎週1回60分程度集まって、参加学生とともに英語絵本の読み聞かせ練習を行い、6月より月1,2回、近隣の小学校で4年生の児童を対象に読み聞かせ活動を開始する。また、学生の意欲喚起や読み聞かせ体験を増やすために、可能であれば近隣の図書館でも子どもたちに読み聞かせる実習をする。 ②アンケート調査と英語力テスト:読み聞かせ活動の直前と直後に、学生や小学校の児童、そして児童の担当教師にアンケートを行う。事前と事後のアンケート結果を比較して、この活動が各々にどのように受け止められるのかを調査する。また、学生には昨年度末に行った英語力を測るテストを再度行って、2回の結果を比較し、何が結果に影響を与えたのかを調査する。 ③現地調査:今年度はコロナの感染状況等を見て、可能であれば昨年度できなかった他大学等の現地調査を取り入れ、本活動への参考にする。 ④学会発表:JALT学会で本研究の進捗状況を発表し、他の研究者からのフィードバックを頂き、本活動のさらなる充実を図る。
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Causes of Carryover |
2021年度に断念した他大学等の現地調査の旅費に値するため、2022年度以降コロナ感染の状況をみて可能であればその旅費に用いたい。
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