2021 Fiscal Year Research-status Report
COVID-19という常在リスクのある新しい生活様式の受容と適応に関する研究
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21K01093
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| Research Institution | Shizuoka University |
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Principal Investigator |
鈴木 清史 静岡大学, 防災総合センター, 客員教授 (80196831)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
重松 美加 国立感染症研究所, 感染症疫学センター, 主任研究官 (20299598)
西垣 悦代 関西医科大学, 医学部, 教授 (70156058)
吉川 肇子 慶應義塾大学, 商学部(三田), 教授 (70214830)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | Covid-19 / 新しい生活様式(New Lifestyle) / パンデミック(pandemic) / 予防策(preventive measures) / 同調圧力(peer presure) |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2021年度依然として続く新型コロナの感染状況を踏まえて、研究分担者とのあいだでの研究会ではZoomを利用し、概ね4回実施した。これらでは、研究班メンバーが各自で実施している研究についての情報交換、またデータ収集にさいしては計画案について相互のプルーフリーディングなどを行った。またデータ収集活動の効率と想定しているデータの過不足などに関しても意見交換を実施した。
代表者の鈴木は定性調査を採用しており、事前に了承を得ている研究協力者と2021年5月にZoomを利用して集団面接を行った。以降不定期ながら遠隔の面接を実施した。Covid-19の感染拡大のなかでの定性調査におけるZoomの利用にはそれなりの評価もなされているが[M.Archibald他 2019]、補足的な質問票調査(MicrosoftのOffice365のForms)も2022年度初頭に実施し、データ分析を行った。
このデータはCovid-19の感染拡大にともない、日本政府が推奨する「新しい生活様式」実現目的で示されている完成予防対策を人びとがどのくらい取り入れているのかを調べたものである。
M.Archibald,R.Ambagtsheer,M.Casey and M.Lawless 2019,"Using Zoom Vidoconferencing for Qualitative data Collection: Perceptions and Experiences of researchers and Participants"International Journal of Qualitaitive Methods, Vol.18:1-8 (journals.sagepub.com/home/ijq)
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2021年度は春先からCovid-19の感染が拡大していたため、定性調査のための対面によるデータ収集の実施に支障があったためにインターネットを利用したZoomでの面談方法を採用せざるを得なかった。当初の心配に反して、研究協力者の配慮のおかげもあり、基本的なデータ収集の足がかりができた。また、同時に、協力者の基本的な情報（年齢性別他）に関しては、インターネットを介しての質問票を利用することで、効率的にデータを整理することができ、データ分析や、考察活動にも有益であった。本年度は、それらの活動を英文論文としてSage出版が展開するAdvanceのpreprintにアップロードすることができた("Compliant or Obedient? New Lifestyle and People in Japan in the Pandemic of Covid-19" (https://doi.org/10.31124/advance.19350143.v1)。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究を行う研究班メンバーは、従前通り各自の専門分野に応じてそれぞれが研究活動を展開する。Covid-19の感染状況や政府の指針内容を受け止めながら、インターネットを介した会合だけでなく、研究班メンバーが一同に介しての対面による研究会開催も予定している。
2022年度代表者の鈴木は過去2年半に及ぶ感染状況に関わる統計資料、行政の対応、Covid-19の感染状況の変遷とそれに伴う人びとの行動変化や社会・経済の動向などを文献を中心にして資料収集および整理を行う。それとともに、2021年度から引き続き、遠隔で面談してもらっている研究協力者らに、彼ら／彼女らの実生活がどのように対応してきているのかについてのデータを収集する。この資料収集活動も、Covid-19の感染状況に応じて直接対面する可能性を探る予定である。
加えて、欧米諸国では、with coronaの新しい局面に入っていることから、国際比較の視点から、海外研究者との交流と現地でのデータ収集の可能性も探ることを考えている。
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| Causes of Carryover |
研究費執行初年度（令和3[2021]年)は、Covid-19の感染が治まらなかったために、対面による研究会を開催できなかったこと、また定性調査のための直接面談によるデータ収集が不可能であったことから、研究旅費への支出がなかったことが、次年度（令和4[2022]年）への持ち越しの大きな理由である。Covid-19との共生を含めた社会状況の変化もあり、研究2年目に当たる本年度は研究会の開催、研究協力者への直接面談によるデータ収集活動,さらに国際比較を視野にいれた活動を展開する予定である。
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