2024 Fiscal Year Annual Research Report
Occurrence and Inflation of Asset Price Bubble : An Empirical Analysis of Stock Split Bubbles
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21K01588
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| Research Institution | Nagoya University of Commerce & Business |
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Principal Investigator |
太宰 北斗 名古屋商科大学, 商学部, 教授 (50754909)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
顔 菊馨 国士舘大学, 経営学部, 講師 (30869780)
小幡 績 慶應義塾大学, 経営管理研究科(日吉), 教授 (80345438)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 行動ファイナンス / 資産価格バブル / 株式分割 / 外挿的期待 / セイリアンス |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2024年度は、資産価格バブルの膨張要因として、特に投資家の期待を増幅させていく銘柄特性とその連鎖構造に焦点を当て、研究の深堀りを行った。研究成果の一部は日本金融学会秋季大会にて、「株式分割バブルと投資家期待の膨張メカニズム」として口頭発表を行った。
本研究課題では、現実の資産価格バブルのデータから、投資家行動の非合理性などを中心に、バブルがどのように発生・膨張していくのか、その構造や過程を実証的に明らかにすることを目的としている。研究では1995年から2005年にかけて株式分割を実施した日本の株式銘柄を対象に、株式分割前後での超過収益率の推移を分析している。資産価格バブルは理論的には様々な要因によって生じる可能性が議論されているが、実社会でのデータ収集・整理の制約から、実証的にそのメカニズムを検証する研究は限られている。特にファンダメンタルバリューを正確には測定できないという実証上のハードルは、バブルの特定そのものを困難なものにしている。本研究は日本で発生した株式分割バブルのデータを用いることでこれをクリアしようしたもので、学術的貢献も十分に期待される。
進行中の研究の成果については2025年度中に『一橋商学論叢』での公表を予定しているとともに、同年度中の海外ジャーナルへの投稿を予定している。
研究期間全体では、①市場センチメントの資産価格バブルへの影響、②銘柄特性の資産価格バブルへの影響、③投資家間の期待の連鎖の構造について分析を終えており、当初予定した分析を概ねで遂行できた。なお、2021年度より開始した当該研究課題において、その期間を通じた研究成果は次の通りである：査読付論文2本（『慶應経営論集』『一橋商学論叢』）、学会発表2回（日本ファイナンス学会・日本金融学会）、一般書籍による研究関連内容の紹介（『行動経済学ってそういうことだったのか！』『13歳からの行動経済学』）。
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| Remarks |
2024年度の研究成果については上記のほか『一橋商学論叢』での掲載が予定されており、2025年度中に発刊される見込みである。
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