2021 Fiscal Year Research-status Report
Constructing a Methodology for the Study of Media History Using Visuality as Evidence: An Empirical Study of Advertising in the Showa 30's
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21K01847
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| Research Institution | Doshisha University |
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Principal Investigator |
竹内 幸絵 同志社大学, 社会学部, 教授 (40586385)
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2021-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 広告史 / デザイン史 / 歴史社会学 / ヴィジュアルメディア研究 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
初年度は１、基礎調査研究を中心に実施しつつ、昭和３０年代の広告の視覚性にかかる考察にも着手した。１、は以下４つの方向から実施。・独自資料である３件の広告データベースから昭和３０年代の資料を抽出しその傾向を調査した。・現存する当該期間に制作された広告資料及び関連資料の収集（国内資料館調査）：コロナ禍による閉館もあり一部は計画通り実施できず。可能な施設から収集した。・関係者への聞き取り調査：オンラインでの実施が可能な方に聞き取りを行った。・古書資料調査：広告代理店及び広告業界内の広報誌を中心に、当該期間の一般雑誌、新聞に掲載された広告批評（記事）を収集した。広告に対する同時代の評価とその推移、ＣＭと紙広告との表現の影響関係に関する当時の証言を抽出した。
これらの基礎調査研究を基に当初は二年度以降に予定していた２、昭和３０年代の広告の視覚性にかかる多角的な考察、の一部を初年度に実施。二つの成果としてまとめた。一つめの成果は、（一）昭和30年代における二種類の広告制作者間の断絶、すなわち紙媒体（グラフィックデザイナー）と電波媒体（テレビCM制作者）のおかれていた社会地位格差にかかる考察である。其々の広告制作者の昭和30年代の制作物の特徴、制作態度、それらが何に由来していたのかを検証し、これと当時の各広告の社会での存在意義とを多角的に照応し広告全体の状況を考証した。二つ目（二）は、当該時期にＣＭ表現の芸術性を高めたと評価された人物の調査である。この人物の制作に対する発言と制作職歴・履歴を調査し、これらと残されたＣＭ表現と対照することで、この時代に何が新しいと認識されたのか、それはなぜだったのかを考察した。二つの成果はいずれも重要な昭和のメディア史実であるが、これまで歴史として検証されてこなかった。戦後の広告表現及び視覚文化の変遷を検証するための重要な一つの視点を獲得することができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
１、基礎調査研究においては調査予定箇所の複数においてコロナ禍のため予定の期間に調査が出来ない事態が発生した。しかしこれについて今年度は、古書資料調査の充実と、当該期に広告業界で活動した当事者への聞き取り調査によってある程度補完することが出来た。初年度で未実施の箇所、収集しきれていない資料の調査は、二年度以降に調査予定箇所への出張と調査を継続する。これにより研究全体の進行には差支えが無いと考えている。
２、昭和３０年代の広告の視覚性にかかる多角的な考察については、上記調査が順調に進んだため、研究実績の概要に示した通り初年度の予定を超える二つの成果を得ることが出来た。学会発表による成果（一）は未公表だが文章化が完了している。成果（二）は既に文章化している。
３、２，に加え、当該時期にカラー化したテレビ・コマーシャル表現の画期を作ったと評価された一つのコマーシャルの分析も行うことができた。この分析では研究協力者にも調査の一部を担当してもらい、当該コマーシャルが海外のファッション、芸術潮流、音楽をどのように取り入れていたか、またそれが日本国内でどのような反響を受けたかを考察した。
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| Strategy for Future Research Activity |
１、基礎調査研究においては調査予定箇所の複数においてコロナ禍のため予定の期間に調査が出来ない事態が発生した。しかしこれについて今年度は、古書資料調査の充実と、当該期に広告業界で活動した当事者への聞き取り調査によってある程度補完することが出来た。初年度で未実施の箇所、収集しきれていない資料の調査は、二年度以降に調査予定箇所への出張と調査を継続する。これにより研究全体の進行には差支えが無いと考えている。
交付申請書に記載した「研究の目的」、「研究実施計画」から大きな変更はなく次年度以降も推進する予定である。ただし「研究実績の概要」「現在までの進捗状況」記載した通り、コロナ禍の影響を受けた以下の点は変更が必要である。１、基礎調査研究 においてはコロナ禍のため赴くことが出来なかった調査地に2年度以降も出張調査を継続する。聞き取り調査についてもオンラインでの実施が難しい対象者には初年度の聞き取り調査が実施出来なかった。これも2年度以降の実施となる。２、昭和３０年代の広告の視覚性にかかる多角的な考察においては、研究者を組織し研究活動を実施する際の形態を一部オンライン化するなどの変更を考えている。
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| Causes of Carryover |
「研究実績の概要」「現在までの進捗状況」「今後の研究の推進方策」に記載した通り、１、基礎調査研究 においてコロナ禍の影響を受け赴くことが出来なかった調査地、聞き取り調査があった。これにより初年度使用額に差額が生じた。いずれも2年度以降実施する。これにより研究全体の進行には差支えが無いと考えている。
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