2021 Fiscal Year Research-status Report
The effects of age-related changes in non-cognitive ability on social relationships in older adults.
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21K03013
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Research Institution | Aichi Shukutoku University |
Principal Investigator |
坂田 陽子 愛知淑徳大学, 心理学部, 教授 (00340349)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田渕 恵 安田女子大学, 心理学部, 講師 (70631977)
三浦 麻子 大阪大学, 人間科学研究科, 教授 (30273569)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | 非認知能力 / 高齢者 / 高齢期 / 生涯発達 |
Outline of Annual Research Achievements |
高齢期の良好な対人関係の維持にとって「非認知能力」は重要な要素の一つである。しかし,高齢期の非認知能力の詳細や発達的変化,および測定課題や測定方法は明らかになっていない。本研究の総括的目的は高齢期の非認知能力の発達的変化の解明および測定課題,方法の確立であった。その中で2021年度は非認知能力の測定にふさわしい課題の探索的検討および,他の認知課題との独立性の検証を行うことが目的であった。 高齢者32名および,比較群として大学生36名を対象に,対面実験により,人もしくは記号を用いた計算課題を実施し,解きやすさと好みとその理由についてヒアリング調査を実施した。高齢者には加えて比喩,皮肉テスト,抑うつ傾向とストレスコーピング尺度(日本語版POMS2)を実施した。これらの結果をもとに,課題に修正を加えた上で,若齢成人,高齢成人を対象にオンラインによる大規模調査を3回実施した。第1回目は410名,第2回目は395名,第3回目は412名のそれぞれ異なる対象者が参加した。実施ごとに課題提示順序や刺激の配色などの改訂を加えた。最終的に安定した結果を得ることができるようになり,今回提案した課題が非認知能力の測定課題になり得る可能性が見いだされた。 今後は,今回開発した「非認知能力測定課題」の妥当性,信頼性の検証をする。また,幼少期から高齢期までの生涯発達的変化の検討や,他の認知能力や社会的関係性との関連,もしくは独立性の検証を行うこととする。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
高齢者に負担のかかりにくい「非認知能力」測定のための課題の開発において,大学生から高齢者まで対面で約70名,オンライン調査では約1200名ものデータを蓄積できた。課題を改訂しつつ,安定した結果を得られるようになり, 2021年度の大きな目的であった,非認知能力の測定課題の開発は進んだ。一方で,まだ開発した課題の妥当性,信頼性を検証するまでには至っていない。また他の認知課題との独立性も検証できていない。
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Strategy for Future Research Activity |
2022年度は2021年度に開発した「非認知能力測定課題」をブラッシュアップするとともに,「非認知能力」以外の能力との関連性や独立性を検証することに焦点を当てる。以下の3点を重点的に実行する。 ①非認知能力と他の認知能力(他者理解課題(比喩・皮肉テスト(MSST)等)及び実行機能テスト(Stroop課題,Trail Making Test, 数字の逆唱等))との関連や独立性を検証する。②非認知能力と社会的関係性との関連を検討する。具体的には,心の理論課題,共感性尺度(IRI-J),社会的スキル尺度(Kiss-18),性格の5因子尺度(TIPI-J),生きがい測定尺度(PIL),抑うつ傾向とストレスコーピング尺度(日本語版POMS)等を実施し,作成した非認知能力測定課題との関連を検討する。③非認知能力の生涯発達的変化を検討するため,幼児を対象に非認知能力測定課題について対面実験を行い高齢者との比較を試みる。
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Causes of Carryover |
コロナ感染症が蔓延し,対面による実験実施が困難であったため,次年度に実施予定とした。次年度は主に実験者と参加者の1対1の対面による実験を多数実施予定。参加者への謝礼および,実験アルバイト費,また実施会場の会場費などに充てる。またデータがそろい次第,国際学会等への発表および論文投稿を進めるため,英文校閲費等の発表準備費に充てる。
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