2023 Fiscal Year Research-status Report
ICTを活用した看護学実習のハイフレックスモデルの構築と実践
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21K10590
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| Research Institution | Shubun University |
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Principal Investigator |
相撲 佐希子 修文大学, 看護学部, 教授 (10598999)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
諏訪 美栄子 修文大学, 看護学部, 講師 (00762816)
澤野 弘明 愛知工業大学, 情報科学部, 准教授 (10609431)
中村 美奈子 修文大学, 看護学部, 助教 (10785083) [Withdrawn]
鈴木 裕利 中部大学, 工学部, 教授 (20340200)
村山 友加里 修文大学, 看護学部, 助手 (30785085) [Withdrawn]
東山 新太郎 修文大学, 看護学部, 助教 (50805348)
春田 佳代 修文大学, 看護学部, 教授 (60329828)
石井 成郎 一宮研伸大学, 看護学部, 教授 (80399237)
森下 智美 修文大学, 看護学部, 助手 (80805383) [Withdrawn]
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | ICT / 看護学生 / ハイフレックスモデル / 実習 / 電子記録 / ガイドライン |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，看護教育カリキュラムに適応可能なICT拡充を目指して，従来の看護学
実習にオンライン同時双方向型を柔軟に導入する「ICTを活用した看護学実習のハイフレッ
クスモデル」を提案し、実践を通してその有効性を評価することである。その方法として，従来の実習方法を軸に，オンライン同時双方向型を取り入れて多様かつ変則的に対応できるシステムをPDCA手法にて継続的に実施する。また，模擬患者プラットフォームの構築として，模擬患者，事例，模擬電子カルテの配信環境を整備し，あらゆる領域，他看護師養成所等の実習でも共有・活用できるシステムとしての拡充を目指すことである。
オンライン同時双方向型での教育については、実習施設との打ち合わせや、学生の学習の補充に柔軟に取り入れることが可能となり、システム構築以前に社会が受け入れている現状となっている。したがって、本研究においては、当初計画していた2段階同時進行で進める内容を１つにまとめ、模擬電子カルテの配信環境の整備を中心として、現在は、看護学生の電子記録システム作成を主軸に開発途中である。同時に実習施設で当該システムを安全に活用するためのガイドライン作成にも視点を広げている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2023年度は、ICTを活用した講義・演習・実習の中でも特に、実習においてICTの使用の受け入れ状況について調査を実施した。
2023年度の調査は、実習病院の現状を把握することを行った。その結果、看護学生が病院でデジタル端末（パソコン・タブレット）を使用することについては52％が許可しているとの回答を得ることができ、さらにその80％がオンライン電子教科書を利用することに対して許容していることを明かにすることができた。その一方で、wifiを利用することについては許可が出来ない施設が多く、その背景にはセキュリティへの懸念が示されていることが理解できた。これらについては、学会の交流セッションなどを中心に、全国の看護教員へ話題を提供するなどを行ってきた。
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| Strategy for Future Research Activity |
2024年度は、現在作成している電子記録システムの実装を計画している。同時に電子記録システムを導入するにあたり施設側の懸念を払しょくするためのガイドラインを作成するため、全国の看護師に実習でICT端末を利用することや、電子記録を利用することに対する意見を集約する。また、当該研究グループ以外でも、同じような電子カルテに関することなどの研究をしているグループとコラボして、学会やセミナーパネリストを通じて合同で研究活動を繰り広げる予定である。
これまでに集めたデータをまとめ雑誌への投稿や論文などで公表をしていく予定である。
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| Causes of Carryover |
2023年度の調査については、Googleアンケートで対応できたことや、国際学会も国内であったこと、またシステム開発については開発したものを修正する範疇であったため、予定に計上した費用が掛からなかった現状があったため、次年度使用額が生じた。
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