2023 Fiscal Year Research-status Report
セルフモニタリングを取り入れたストレングス視点型生活習慣変容プログラムの開発
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21K11141
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| Research Institution | The University of Tokushima |
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Principal Investigator |
岡久 玲子 徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(医学域), 教授 (80515619)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松下 恭子 徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(医学域), 准教授 (10325293)
多田 美由貴 徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(医学域), 助教 (50732004)
上白川 沙織 徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(医学域), 助教 (70901049)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 生活習慣変容 / ストレングス / セルフモニタリング |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、セルフモニタリングを取り入れたストレングス視点型生活習慣変容プログラムの開発とその効果検証を目的とした。当初の計画では、調査対象者を地域住民としていたが、新型コロナウイルス感染症の影響を受け実施が不可能となった。そこで、プログラム実施計画を再検討し、対象を地域住民から看護大学生に変更し、セルフモニタリングを取り入れたストレングス視点型生活習慣変容プログラム開発のための介入とその効果検証を行うこととした。
令和5年度は、看護大学生34名を対象とし、介入群（ストレングス視点をもつプログラム実施群）とコントロール群（通常の標準的な内容のプログラム実施群）の2群に分けて縦断研究を行った。両群とも、活動量計を用いたセルフモニタリングを個別に実施するとともに、研究開始時（2023年7月）とその3週間後に、基本属性、セルフモニタリングの振り返り、計測、生活習慣に関する調査を行った。研究開始時、介入群は専用のタブレットによるストレングスチェックを行い、その後、ストレングスタイプ（活用力、改善力、つながり力、自己理解力）別のグループワークを実施した。コントロール群は、セルフモニタリングを踏まえたグループワークを行った。両群とも、研究開始3週間後に目標達成度の自己評価、個人目標の見直しを行った。
結果として、ストレングスに着目した介入後3週間の時点では、生活習慣、セルフモニタリング、計測値において、介入群はコントロール群と比較して有意な効果は認められなかった。しかし、歩数の減少がコントロール群より少なく抑えられていたこと、ストレングスに着目することへの肯定的な学生の意見や気づきがあったことから、ストレングス視点を用いた生活習慣変容支援は、対象者の意識や行動変容につながる可能性が示唆された。今後、さらに対象者を増やし、統計学的に効果検証を継続していく。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、セルフモニタリングを取り入れたストレングス視点型生活習慣変容プログラムの立案において、対象者および調査方法の再検討が必要となったため、介入研究の実施と効果検証が大幅に遅れることとなった。
令和5年度は、新型コロナウイルス感染症が感染症法の5類に移行したため対面での介入研究が可能になった。そこで、セルフモニタリングを取り入れたストレングス視点型生活習慣変容プログラム開発のため、調査対象を地域住民から看護大学生に変更し、介入調査とその効果検証を行った。
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| Strategy for Future Research Activity |
新型コロナウイルス感染症の影響を受け、セルフモニタリングを取り入れたストレングス視点型生活習慣変容プログラムの開発のための介入調査の実施が大幅に遅れていたが、令和5年度は新型コロナウイルス感染症が5類に移行したことにより対面での介入研究に取り掛かることができた。
しかし、介入調査と効果検証の結果、ストレングスに着目した介入後3週間の時点では、生活習慣、セルフモニタリング、計測値において、介入群はコントロール群と比較して有意な効果は認められなかった。症例数が少なかったことも一つの要因と考えたため、今後、さらに対象者を増やし、統計学的に効果検証を継続していく。最終年度となる令和6年度は、当該年度に行う次年度使用額を使用し、研究を完結させる。令和6年度の具体的な推進方策としては、令和5年度と同様の手順で、看護大学生を対象とした介入群（ストレングス視点をもつプログラム実施群）とコントロール群（通常の標準的な内容のプログラム実施群）の2群に分けた縦断研究を行う。また、介入効果の評価を、3週間後と2か月後の2回実施する計画である。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染症の感染拡大による影響を受け、本プログラム開発における介入調査と効果検証の開始が令和5年度となった。令和5年度の介入調査と効果検証だけではデータ収集及びデータ分析が不十分であったため、令和6年度も追加で介入調査とプログラムの効果検証を実施することになり、次年度使用額が生じた。
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