2023 Fiscal Year Research-status Report

Development of a psychological screening method to improve primary care for chronic low back pain

Research Project

Project/Area Number	21K11316
Research Institution	Tohoku Fukushi University
Principal Investigator	田邊素子東北福祉大学, 健康科学部, 准教授 (30513618)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	庭野賀津子東北福祉大学, 教育学部, 教授 (30458202)
Project Period (FY)	2021-04-01 – 2025-03-31
Keywords	慢性腰痛 / 心理的スクリーニング / fNIRS / プライマリケア / パーソナリティ評価 / fMRI
Outline of Annual Research Achievements	本研究は腰痛有訴者が多い保健衛生業者の中高年の成人に対して腰痛に関連した脳機能計測および腰痛症状の長期化に影響する心理社会的要因のうち個人特性を評価し、個人特性が腰痛症状と脳活動の変化にどのように影響するかを経時的に検証し心理的スクリーニングを構築し、腰痛のプライマリケア向上にを促進することである。研究開始3年目の令和5年度では。学内教職員の保健衛生業者を対象としたパイロット計測による腰痛刺激の有無によるfNIRS計測による脳活動の差異および性格傾向と関連する脳活動に関して国内学会にて報告した。新型コロナウイルス感染症の5類移行に伴い、大学外部の保健衛生業者の学内施設への入所手続きが簡略化され、研究参加が容易となることから円滑なリクルートおよび計測を計画していた。しかし、計測場所である施設で工事が開始され、工事期間は騒音および暖房等の空調設備が使用できずfNIRS計測が困難であった。また、工期終了が年度末かつ時期が不確定であることから外部者の計測調整の目途が立たない状態であった。そのため学外の保健衛生業者での計測に遅れが生じた。一方、所属施設のMRI装置の運用が令和6年3月で終了することから、今後の研究課題と考えていた脳深部を含めた全脳の計測について、施設工事完了後の短期間で調整可能な大学生を急遽リクルートし、fNIRS計測と同様の腰痛に関わる刺激条件でのfMRI計測および質問紙調査を実施した。計測データの解析を進めており令和6年度に学会発表を予定している。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 令和4年度までは所属施設の感染対策レベルが厳格であり計測が困難な状況であったが、fNIRS計測の刺激作成やシークエンスの確定、心理尺度の作成、倫理審査の承認、パイロット計測を実施した。対象者のリクルートを行い実際の計測を行うため、他研究との機器使用時期の調整後に計測を行う予定であった。計測時期に急遽、施設の工事が長期に行われ計測に必要な静寂な環境の確保と冬季の暖房の使用がかなわず、外部の保健衛生業の対象者での計測が実施できない状況であった。一方、所属施設のMRI装置が令和6年度末までの運用と決まり、かねてから脳科学的な検証が必要と考えていた脳深部の計測について本施設では最後の機会であった。そこで工期完了次第、本研究のfNIRS計測と同様の刺激条件にて学内の学生を対象にfMRI計測を優先的に計画し実施することとした。年度末の施設の工事完了後、リクルートも含め集中的なスケジュールでfMRI計測および質問紙調査を実施し完了することができた。
Strategy for Future Research Activity	研究開始4年目の令和6年度は、学外の保健衛生業者でのfNIRS計測を行う。得られた結果により、年度後半の学会発表および論文執筆と掲載を目指す見込みである。多施設縦断調査では保健衛生業者のリクルートを進め当初計画の予定数を目指し初回、3か月後の調査を行う計画である。これらの計測から腰痛症状と心理社会的要因を明らかにし、脳機能計測および性格傾向の腰痛への影響から、スクリーニング手法を確立してゆく。
Causes of Carryover	開始４年目となる令和6年度の使用計画については、新型コロナウイルス感染症の5類移行により感染対策の緩和から、保健衛生業者のfNIRS計測および縦断調査を行うため、各々人数分の謝金を見込んでいる。また、今年度は複数の国内学会と、国際学会で成果発表を行う予定であり、参加費および旅費を使用する見込みである。また、成果発表の英文校正および論文掲載料を支出する予定である。