2022 Fiscal Year Research-status Report
Interview research on sexuality of the youth---from the viewpoints of human rights and gender euality
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21K12511
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Research Institution | Meiji University |
Principal Investigator |
平山 満紀 明治大学, 文学部, 専任教授 (50286192)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
パッハー アリス 明治大学, 文学部, 研究員 (10899264)
木村 絵里子 日本女子大学, 人間社会学部, 助教 (60710407)
高橋 幸 日本女子大学, 人間社会学部, 研究員 (90865180)
田村 公江 龍谷大学, 社会学部, 教授 (60309119)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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Keywords | 大学生 / 性意識 / 性行動 / インタビュー / ジェンダー平等意識 / 人権意識 / ポルノ視聴 / 恋愛 |
Outline of Annual Research Achievements |
2022年度には、前年度に引き続き大学生へのインタビューを実施した。インフォーマント募集においては、性別、所属学部、地方、性体験有無、性的指向などさまざまな点でサンプリングが偏らないよう注意を払った。結果として計54人(男性16人、女性34人、その他4人)のインタビューを終え、2023年度に理系学部の男性6人のインフォーマントを追加募集してインタビューすることを決めた。インタビューの文字起こしを実施中で、文字起こしができたものから情報を整理している。次の研究段階である、インタビュー結果の分析において、どのような分析ソフトを使うか検討した。世界的に使われているMAXQDAの利用を検討するために、研究メンバー全員で、MAXQDAの講習会に参加し、無料試用により注意深く検討したが、日本語データの場合の分析機能がまだ限定されていることなど、大きな欠陥があると考え、このソフトは使わない決定をした。代わりに、無料ソフトであるKHコーダーを使用することに決めた。KHコーダー使用に向け、メンバーが学習をした。若者の性をめぐる、さまざまな現象について研究会で学び、情報交換した。コロナ・パンデミックと人間関係の変化、マッチングアプリの使用、オタク像の変化、性教育情報の普及など、多岐にわたる。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2022年度には、前年度に引き続き大学生へのインタビューを実施した。インフォーマント募集においては、性別、所属学部、地方、性体験有無、性的指向などさまざまな点でサンプリングが偏らないよう注意を払った。結果として計54人(男性16人、女性34人、その他4人)のインタビューを終え、2023年度に理系学部の男性6人のインフォーマントを追加募集してインタビューすることを決めた。インタビューの文字起こしを実施中で、文字起こしができたものから情報を整理している。 今後の分析の準備も進めており、極力予定通りに進めようと努力している。 ただ、インタビューのトランスクリプション(文字起こし)の外部委託分の助成を受けられなかったため、研究者自身が作業しなければならず、メンバーたちに負担が募っており、遅れの原因となっている。
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Strategy for Future Research Activity |
当初の計画によると、2023年度には非大学生へのインタビューに取り組むことになっているが、非大学生は、専門学校、正規や非正規の各種の就労、求職中、主婦など、大学生以上に立場の相違が大きい。インフォーマント募集の方法をよく検討する。 大学生へのインタビューの結果は、2023年度中に分析し、研究会で分析結果を発表して精緻にしていく。2023年度中に、中間発表をおこない、さらに海外の研究者やその学生たちとの共同研究会で発表して鍛えていく。2 2024年度には、研究成果を学会発表、論文化、出版などおこなう予定なので、それに向けて2023年度には分析を進める。
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Causes of Carryover |
パンデミックによる移動の制限のため、学会参加費用や対面でのインタビュー、および対面での研究会のための交通費が使われなかったことが主な理由。パンデミックが終わったため、2023年度、2024年度、2025年度に集中して使用する。
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