2021 Fiscal Year Research-status Report
An empirical analysis of the impact of media use on opinion extremism, tolerance and online posting behaviour
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21K12586
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| Research Institution | International University of Japan |
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Principal Investigator |
山口 真一 国際大学, GLOCOM, 准教授(移行) (60769529)
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2021-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | ソーシャルメディア / 極性化 / オンラインコミュニケーション / データ分析 / 社会情報学 / 新型コロナウイルス / フェイクニュース |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、個人のパネルデータを使って以下の3つを実証分析によって明らかにすることにある。1) 各種メディアの利用は人々の意見をどのように極端化するか。2) 各種メディアの利用は他の意見への寛容さにどのような影響を与えるか。3) 意見の極端化・各種メディア利用はソーシャルメディア投稿行動にどのような影響を与えるか。
この目的を達成するため、2021年度には、文献調査を実施して理論と仮説を構築すると共に、アンケート調査票の設計を行った。アンケートでは、個人の政治的意見、メディア利用時間、メディアで政治的内容を見聞きしている時間、ソーシャルメディアへの投稿回数が分かるように設計しており、特に、先行研究ではあまり研究されていなかった「他の意見への寛容さ」への影響について分析できるようにしている。アンケート調査は本研究の根幹をなす部分であり、その設計が1年目で完了したこととなる。また、設計されたアンケート調査票をもとに、第1回のアンケート調査を20～69歳の男女4万人弱に対して実施し、データを取得した。アンケートは全3回実施予定で、その内の1回となる。
さらに、関連研究として、コロナ禍におけるモバイルデバイスの利用行動の変化に関する研究や、COVID-19のmisinformationについて正しい情報をメディアで報じることの効果に関する研究、インターネット上に極端な意見が表出しやすいメカニズムに関する研究などを進め、随時ジャーナルに投稿し、それらは査読論文として掲載された。また、内容はメディアでの発表を通して社会にも広く還元されている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
4年間の研究計画の中で、早めに文献調査を終わらせ、アンケート調査票の作成と第1回の実施に至ることができた。これは当初の計画以上のスピードであり、進行は早いといえる。
またそれだけでなく、関連研究も進め、Q1国際ジャーナルを含む複数のジャーナルに査読論文として掲載された（あるいは、掲載が決定された）。
以上より、当初の計画異常に進展していると考えられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
引き続きこのスピードを維持しながら研究を推進していく。2022年度中には全てのアンケート調査を実施し、データを整理する予定である。また、関連研究も推進し、適宜ジャーナルに投稿したり、学会で発表したりしていく。さらに、メディアや書籍での発信を通して社会への還元も随時行う。
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| Causes of Carryover |
アンケート調査を外部研究資金で実施したり、COVID-19の影響で国際会議に行けなかったりしたことで、次年度使用額が生じた。生じた分は、2022年度以降多くの論文を執筆する中で英文校正費として消費する予定の他、適宜国際会議での参加費・旅費やリサーチアシスタントの人件費として使用していく計画である。
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