2021 Fiscal Year Research-status Report

An in-depth study on the relationship between e-word-of-mouth and consumer behavior based on natural language processing

Research Project

Project/Area Number	21K13386
Research Institution	Toyo University
Principal Investigator	李振東洋大学, 経営学部, 准教授 (30759923)
Project Period (FY)	2021-04-01 – 2025-03-31
Keywords	テイストマイニング / 計量書誌学 / 社会的要因 / 環境配慮消費行動 / デジタル社会
Outline of Annual Research Achievements	本申請課題の研究目的は、多様な自然言語処理手法を使い、消費者によって発信されるeクチコミ (e.g. 顧客レビュー、SNS情報) の内容特徴を操作・集計できるように解析し、それに消費者行動測定モデルを加えることで、eクチコミの内容と消費者行動との因果関係を明確することである。 2021年度は、消費者の環境配慮消費行動 (Green Consumer Behavior; 以下GCB) を中心に、多様な自然言語処理手法を用いたレビュー研究を行い、International Journal of Consumer Studiesに論文投稿をした。この論文は、社会的役割に焦点を当てた 439 本のGCB 論文のレビューを行い、計量書誌学的分析と多様なテキスト分析を活用して、理論、社会的要因、研究トピック、トピック動向の全体像を明らかにした。また、GCBに関連する消費者のクチコミ情報も含めて、伝統的文脈とデジタル文脈の違いも考察をした。分析結果として、GCB分野は2014年以降、飛躍的な成長を遂げたことが明らかになった。主観的規範、社会的影響、文化、マーケティングの影響、ソーシャルメディアの影響などがGCBの主な推進要因である。そして、テキスト分析より、計画的行動理論（TPB）や消費価値理論（TCV）等の8つの研究トピックが特定された。伝統的な文脈の研究においては、TPB 、政策や文化等のマクロな社会的要因を用いて GCB を予測すること多いことに対して、デジタル・コンテキストにおいては、シグナル理論やコミットメント、信頼理論は、多く注目されている。さらに、近年、デジタル社会の推進に伴い、オンライン・プラットフォームやグリーン・ホテルに関する研究の関心が著しく高まっていることも分析結果からわかった。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 1: Research has progressed more than it was originally planned. Reason 2021年度は、eクチコミの内容に基づいて消費者行動を理解するため、実際のeクチコミデータを大量に収集し、一元的に扱えるプラットフォームを開発した。開発したWeb Crawlingツールを利用し、ECサイトにおける顧客レビューデータの収集と分析も試みた。また、消費者のeクチコミデータ以外に、Web of Scienceより、GCBに関連する500以上の論文を収集し、論文のタイトル、キーワード、著者情報、研究要旨などについて定量化を行い、多様な方法でテキスト分析を活用した上で、GCBに関する消費者態度や関連論文の理論、社会的要因、研究トピック、トピック動向について測定をした。関連研究はInternational Journal of Consumer Studiesに投稿し、現在R&Rの状態である。
Strategy for Future Research Activity	2022年度は、まず投稿先の審査意見に従い、既存研究やデータを加えて研究結果を更に精緻化し、分析結果の頑健性を確認した上で、論文修正を行う。また、研究計画書の通り、eクチコミの内容特性を理解し、消費者行動との関係を明確にするため、クチコミ内容について様々な角度から定量化を試みる。特に、潜在的トピックに階層構造が存在することと仮定し、その階層関係を確認する。その上で、トピックごとの割合、重要度、集中度、異質性等の指標の開発を試みる。
Causes of Carryover	2021年度は、eクチコミのデータ収集ではなく、関連研究の投稿関係で、Web of Science上のテキスト分析を中心に行った。そのため、データ保存用のNASとデータ収集のためのクラウド・サーバーの利用に関する支出はなかった。また、コロナ禍による、国内の打ち合わせ、国際会議も全てオンライン実施のため、旅費に関する支出もなかった。 2022年度は、2021年の分析結果に基づいて、インターネットにおけるeクチコミのデータ収集と分析を行うため、NASとクラウド・サーバーの使用があり、その費用を計上する。また、2022年度は国際交流が段階的に復活するため、国内外における研究打ち合わせ、研究報告を積極的に参加する予定である。