2023 Fiscal Year Research-status Report
Next Generation Tourism Construction based on Spatio-Temporal Behavior Analysis in Real Space and Cyberspace
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21K17862
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Research Institution | Yamaguchi University |
Principal Investigator |
王 元元 山口大学, 大学院創成科学研究科, 准教授 (00736217)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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Keywords | ビッグデータ分析・活用 / ツーリズム / 時空間データ / 観光行動 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題は、次世代ツーリズムにおけるユーザの観光行動支援のために、実空間とサイバー空間でのユーザ行動によるPOI(観光スポット)の潜在的価値およびPOIに対するユーザの潜在的意図を解明し、統一的に扱う情報基盤の構築を目的としている。
初年度である令和3年度は、[A] 旅行計画フェーズのための観光情報収集・分析のため、A-1)データ収集システムおよびデータベースの開発・管理に取り組んだ。令和4年度は、令和3年度により収集されたSNSデータ分析のため、A-2)実・サイバー空間における時空間多次元データ分析技術の開発・評価に取り組んだ。その結果、これまで開発したSNSデータの時空間分析を拡張し、行動データの時空間分析を加えて、POI間の特性類似度、空間・時間距離とユーザ特徴(観光客や住民)に基づく空間や時間同士の関連性を確率的に推定し、相関性の高い場所や時間に関する観光価値の高いPOIを抽出した。令和5年度は、[B] 現地移動フェーズのための観光移動支援のため、B-1)実・サイバー空間における群衆行動分析モデルの開発・評価に取り組んだ。具体的には、令和4年度で抽出した観光価値の高いPOIに対して、実空間における地理的な距離と移動所要時間を基準にしたサイバー空間の旅行記録との相互関係を分析した。次に、旅行記録に基づく群衆経験(活動、感情、話題等)の時間変化を、道路とPOIからなる経路グラフ上にマッピングした群衆の行動モデルを構築する技術の開発を行った。最後に、これまで開発した各駅間のトピックが変化する伝搬モデルを用いて、POIの場所における時間帯や曜日、季節ごとの群衆行動パターンを抽出し、各POI間の相関度を算出した。これにより、観光地への移動や旅行中、イベントや交通事故といった様々な状況において、適切に誘導や交通案内を提供し、安全かつ快適な行動支援も実現できる。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究課題では、令和5年度の研究実施に関して、おおむね順調に進展している。
本年度は、令和4年度で抽出した観光価値の高いPOIに対して、実空間における地理的な距離と移動所要時間を基準にしたサイバー空間の旅行記録との相互関係を分析し、旅行記録に基づく群衆経験(活動、感情、話題等)の時間変化を、道路とPOIからなる経路グラフ上にマッピングした群衆の行動モデルを構築する技術の開発とその有効性の検証を行った。
群衆の行動モデルに関する論文は、情報家電やソフトコンピューティング分野で最高峰の国際会議(CGGE、BESC等)のフルペーパーに採択された。また、実・サイバー空間における移動軌跡の相互関係の分析に関する研究は、国際学術論文誌(PLOS ONE)に論文が採録されるなど、一定の成果をあげており、順調に取り組むことができた。
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Strategy for Future Research Activity |
次年度は、令和5年度に採択された成果発表に加え、抽出した群衆行動パターンとプロフィール情報に基づくユーザタイプ(外国人、高齢者や若者等)を判定し、各POI間の相関度を算出することで、POIに対する同一タイプの群衆の潜在的意図抽出により、そのPOIに対する旅行前と旅行後の印象の差異を抽出する。また、群衆の潜在的意図とPOIの潜在的価値との融合により、抽出した差異を適切に反映した観光マップ生成および多様なメディア(Webページ、映像、写真やストリートビュー等)を用いた観光ルート推薦方式を開発する。
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Causes of Carryover |
令和5年度は、国際会議や国内研究会においてオンライン発表になったことにより、旅費が削減されたため、次年度の使用額が生じた。次年度は、令和5年度の残高を令和6年度の予算と合わせて使用する。具体的には、評価実験用設備の購入費や研究調査・発表のための旅費、論文誌への掲載費として使用する予定である。
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