2022 Fiscal Year Research-status Report
考古学領域への「磁性分析法」の導入と開発-土器の新たな年代決定・産地同定の可能性
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21K18380
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Research Institution | Kochi University |
Principal Investigator |
山本 裕二 高知大学, 教育研究部総合科学系複合領域科学部門, 教授 (00452699)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
足立 達朗 九州大学, 比較社会文化研究院, 助教 (00582652)
中久保 辰夫 京都橘大学, 文学部, 准教授 (30609483)
畠山 唯達 岡山理科大学, フロンティア理工学研究所, 教授 (80368612)
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Project Period (FY) |
2021-07-09 – 2024-03-31
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Keywords | 磁性分析 / 土器 / 年代測定 / 産地同定 |
Outline of Annual Research Achievements |
考古学は、遺構・遺物より人類の過去を追究することを目的とする。土器を例に取ると、肉眼観察と実測により資料の形態的特徴や製作技術等を図化し、実測図「カタログ」と対照して年代や産地の比定を行う。比定の信頼性向上のため、新たな科学的手法として「磁性分析法」の導入と開発を試みる。土器資料の磁性は、同時代・同産地の資料間では類似し「指紋」として利用できる可能性がある。本研究では、日本古代を代表する土器資料が得られている布留遺跡を中心に資料の提供を受けて、考古学的観察と記録の後、磁性分析・胎土分析を行い、結果を統合分析することで「指紋」として有望な磁性指標を見出すことを試みる。
昨年度に引き続き、布留遺跡からの資料の計約50点を対象に、考古学的観察と記録を継続して実測図作成・写真撮影等を進めた。約20点の資料については、これらの作業が完了したため、磁気分析用と胎土分析用とに切り出しを行い、それぞれの分析に着手した。とくに磁気分析については、室温での磁気履歴曲線分析、室温~極低温での等温残留磁化着磁分析、室温および極低温で着磁した飽和残留磁化の温度変化分析、といった分析を進めた。あわせて、須恵器編年の基準遺跡群である陶邑窯跡群から提供を受けていた土器片の磁気分析も進めた。また、ひとつの生産窯から出土した土器片の岩石磁気パラメータ(各種磁性値)のばらつきを調べるために、香川県十瓶山窯跡群すべっと1号窯出土の土器について、磁気履歴・等温残留磁化獲得等の岩石磁気測定を行った。その結果、別途、測定・解析済みであった岡山県邑久窯跡群庄田工田窯跡出土土器の当該パラメータが非常にばらついていたのに対して、かなりの集中が見られた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
前年度に、コロナ感染拡大に伴う所属機関の出張制限や学務増などのために、資料の選定・入手、その後の観察分析が遅れたが、その遅れが伝播したため。
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Strategy for Future Research Activity |
布留遺跡資料について考古学的観察と記録を完了させ、磁性分析・胎土分析を本格的に進めることを目指す。
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Causes of Carryover |
前年度に、コロナ感染拡大に伴う所属機関の出張制限や学務増などのため、資料の選定・入手、その後の観察分析が遅れたために「使用額」が生じていたが、その遅れが伝播したため、さらに「使用額」が生じた。分析を加速させるため、おもに非常勤職員を雇用するために使用する。
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[Presentation] The contribution of Geosciences on the determination of the equivalent heating temperatures of ancient baked clays through magnetic measurements: The case of the Sada Nishizuka Kofun, Japan2022
Author(s)
Tema, E., Ferrara, E., Hatakeyama, T., Matsumoto, N., Mitsumoto, J.
Organizer
he Italian Geological Society (SGI) and the Italian Society of Mineralogy and Petrology (SIMP) Joint Congress “Geosciences for a Sustainable Future”
Int'l Joint Research
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