2012 Fiscal Year Annual Research Report
独立後インドの消費変動:農村社会経済構造の長期変動との関連に注目して
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22330100
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Research Institution | The University of Tokyo |
Principal Investigator |
柳澤 悠 東京大学, 東洋文化研究所, 名誉教授 (20046121)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
井上 貴子 大東文化大学, 国際関係学部, 教授 (10307142)
杉本 良男 国立民族学博物館, 民族社会研究部, 教授 (60148294)
杉本 星子 京都文教大学, 人間学部, 教授 (70298743)
杉本 大三 名城大学, 経済学部, 准教授 (90434620)
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Project Period (FY) |
2010-04-01 – 2013-03-31
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Keywords | 消費 / 社会史 / 農村社会 / 中間層 / 経済史 / 地域研究 / 国際研究者交流 / インド |
Research Abstract |
1.タミルナードゥ州タンジャーウール県内の農村において人類学的調査を実施し、1990年に行った現地調査によって得られた資料と突き合わせながら、消費行動の変化について検討した。とくに、21世紀に入って州政府主導のバラマキ政治が加速し、耐久消費財が広く行き渡るとともに、教育、家族関係などに構造的な変動が起っていることが実証された。 2.収集したタミル語雑誌広告(KumudamとAnanda Vikatanの2誌の創刊号から1989年まで)のデータをまとめ、雑誌別平均広告数、業種別品目数、業種別広告数、特徴的な13品目広告数、国内外企業総広告数、国内外企業5業種商品数、業種別人物画数、業種別人物画組合わせの側面から分析した。 3.マラヤーラム語よる自伝(男女を含む)や女性が書いた自伝(英語翻訳)から消費活動の実態、および消費をめぐる感性の変容を探る作業を継続しておこなった。また、ミドルクラスの消費動向に関する近年の研究を批判的に検討することによって、ミドルクラスと総称される階層内部に少なからぬ亀裂があること、消費文化の謳歌と同時にジェンダー関係の変容への不安が存在することを確認した。一方、下層と位置づけられる女性の一部が示す消費行動に、ある種の自己主張を読み取ることが可能であることも確認された。 4.全国標本調査機構(NSSO)が1983年、1993年、2004年に実施した家計調査の結果を、NSS Region別に集計し、これまで行われてこなかった食料消費パターンのNSS Regionレベルの時系列分析を行った。NSS Regionレベルのデータを使用することにより、地域別の食料消費パターンをきめ細かく明らかにすることが可能となり、例えば沿岸部や山岳地帯における魚食の重要性など、これまで利用されてきた州レベルのデータでは確認できなかった事実を定量的に確認することができた。
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Current Status of Research Progress |
Reason
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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Research Products
(11 results)