2011 Fiscal Year Annual Research Report
情報化社会に求められる小児期の視力検査法のあり方に関する研究
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22500647
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| Research Institution | Momoyama Gakuin University |
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Principal Investigator |
高橋 ひとみ 桃山学院大学, 法学部, 教授 (40149787)
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| Keywords | 情報化社会 / 健康診断 / 近見視力検査 / 遠見視力検査 / 屈折検査 / 調節融通性検査 / 注意・集中力 / 視覚情報 |
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| Research Abstract |
ICT社会を迎え情報入手手段は大きく変わり、教育現場でもVDT学習による近見主体の学習形態に変化してきた。『学校医・学校保健ハンドブック』では「学校における視力検査は個々の児童生徒が学習に支障ない見え方(視力)であるかどうかの検査である」とある。「個々の児童の学習に支障ない見え方(視力)」を検査するには、遠見視力検査と近見視力検査が必要であるが、現行の視力検査は「教室のどこから見ても黒板の文字が判読できる視力」の検査(=遠見視力検査)しか行われていない。近見視力検査導入のために、(1)近見視力不良者の割合 (2)近見視力不良者の学習上の負担、さらに、発見された近見視力不良者の精密検査結果から (3)近見視力不良の原因を探ってきた。平成22年度に続き、平成23年度も、浦安市の小学校で学校眼科医の協力を得て、遠見・近見視力検査、屈折検査、調節融通性検査を実施した。その結果、遠見視力検査のみでは発見できない遠視系屈折異常者の存在、その発見には、近見視力検査が有効であることが示された。さらに、屈折検査と調節融通性検査を実施したことにより、屈折異常や調節不良が確定していないが「視力が不安定」な児童がいることも判明した。現行の遠見視力検査だけでは、多様な「視力の問題」を抱える子どもの対処は不可能である。また、学校五日制の中、山積する行事のため近見視力検査の時間がとれない声に応えて、簡易近見視力検査を考案した。「幼稚園児が短時間(一人30秒)で簡易近見視力検査をしている風景」がテレビ放映(啓発活動)され、導入を考える都市(東海市・和泉市)が出てきた。さらに、調節不良が原因の視力不良の場合、毛様体筋と眼筋のストレッチをする「えんぴつ体操」により、遠見・近見視力が有意に向上することを明らかにした。これらの研究成果を、学校眼科医や養護教諭が多く参加する学術大会・学術誌などで発表した。また、文部科学省担当局担当官との面談や(財)学校保健会に研究成果を報告するなどにより、学校健康診断に近見視力検査導入を提言した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
「遠くが見えにくい子ども」のみでなく「近くが見えにくい子ども」も救済する必要があると考え、学校の視力検査において近見視力検査導入を目指している。そのために、(1)近見視力不良者の割合 (2)近見視力不良者の負担 (3)スクリーニングとしての簡易近見視力検査方法 (4)近見視力不良の原因と対処 (5)文部科学省・学校保健会への提言 (6)教育現場への啓発活動、を計画的に進めている。これらの結果を、学会発表:論文発表・講演などを通して、時には、新聞・テレビ・ラジオなどのメディアも採りあげてくれるので、「近見視力」の意味は広く知られるようになってきた。東海市市議会・和泉市市議会では、「学校での近見視力検査実施」に向けて、議題に挙がっている。しかし、それでも、全国的な実施には至っていないため、さらなる啓発活動の必要性を実感している。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究を達成する上で最も困難なのは、教育現場への啓発活動である。「学校における視力検査は個々の児童生徒が学習に支障ない見え方(視力)であるかどうかの検査である」(『学校医・学校保健ハンドブック』)とある。これまでは、近見視力不良者が「学習に支障ない見え方(視力)であるか」の検証として、質問紙調査を行い、「学校生活での負担」を実感として収集してきた。本研究最終年度にあたり.教育現場へのより説得力ある啓発活動のために、実感に加えて、データによる近見視力不良者の負担を明示することを考えた。具体的には、藤原勝夫教授(金沢大学)のご指導により、事象関連電位CNVを用いて、近見時のストレスを検証する。
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