2012 Fiscal Year Annual Research Report
情報化社会に求められる小児期の視力検査法のあり方に関する研究
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22500647
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Research Institution | Momoyama Gakuin University |
Principal Investigator |
高橋 ひとみ 桃山学院大学, 法学部, 教授 (40149787)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
衞藤 隆 東京大学, 教育学研究科(研究院), 名誉教授 (20143464)
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Project Period (FY) |
2010-04-01 – 2013-03-31
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Keywords | 情報化社会 / 健康診断 / 近見視力検査 / 遠見視力検査 / 屈折検査 / 注意・集中力 |
Research Abstract |
学校教育を円滑に進めるためには、「教室の何処から見ても黒板の文字が見える視力が必要」との理由により、5mの距離から視標を判別する遠見視力検査が行われている。学校教育を円滑に進めるためには「教科書やノート、パソコン画面の文字を判読できる視力も必要」である。すなわち、眼前30cmにある視標を判別する近見視力検査の実施が必要である。 学校週5日制の中、学校健康診断の簡略化が進む教育現場に近見視力検査を導入するには、「時間・労力・費用」が少なくてすむ近見視力検査が必要と考えた。そこで、先行研究に基づき、近見視力検査の基準値を定め(0.8)、近距離単一視標3枚による簡易近見視力検査方法を考案した。 近見視力の啓発活動によって対象校を増やし、考案した「簡易近見視力検査方法の普及」と「近見視力検査の意義と有効性」を検証した。具体的には、教育現場において、簡易近見視力検査・遠見視力検査・屈折検査・調節効率検査を行った。さらに、眼科医の協力を得て、眼科医院受診者の精密検査結果から眼科学的評価を加えた。 その結果、遠見視力検査のみでは発見できない多様な「学習に支障をきたす見え方」の子どもがいることが確認された。強度・中等度の遠視は、小学校入学までに発見され、視力管理が行われているが、弱度遠視は見逃されていることが判明した。また、近業の増加により、調節不良の子どもの増加も確認された。学校視力検査において、遠見視力検査に加えて近見視力検査を実施することにより、弱度の遠視や調節不良の子どもを発見する機会は増える。 これらの結果を、学会および学術誌や養護教諭対象の雑誌に発表し、近見視力検査の普及を目指した。さらに、学校視力検査の目的である「すべての子どもに学習の機会(内容)を保証する」ために、文部科学省および(財)学校保健会に研究成果を報告し、近見視力検査の導入を提言した。
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Current Status of Research Progress |
Reason
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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Research Products
(10 results)