2012 Fiscal Year Annual Research Report
まちなか移動と健康づくりを抱き合わせた紙媒体による身体活動促進プログラムの開発
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22500649
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| Research Institution | Fukuoka University |
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Principal Investigator |
山口 幸生 福岡大学, スポーツ科学部, 教授 (90230375)
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| Project Period (FY) |
2010-10-20 – 2013-03-31
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| Keywords | 身体活動 / モビリティマネジメント / 自転車 / 紙媒体 / ICT |
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| Research Abstract |
H24年度は、自転車利用の行動意図に関係する心理社会的変数､客観的環境要因を検討するため地域住民を対象とした質問紙調査を行った．まず福岡市7行政区毎の選挙人名簿を閲覧し，人口比率に合わせて1,998名分の氏名･住所情報を抽出した．対象年齢は20才以上60歳未満とした．抽出された対象者に，事前調査依頼はがきを郵送した．その1週後に，宅配便で調査用紙を送付し回答を求めた．その際，謝礼としてボールペン1本を同封した．主な測定項目は，基本属性（学歴・年収含む），日常の移動手段（利用時間含む），勤務先の自転車利用環境（5項目），自転車利用に対する態度（6項目），モデリング（4項目），社会的支援（5項目），自宅周辺の自転車利用環境（5項目），自転車利用に関する自己効力感（4項目），自転車利用の阻害要因（14項目）,行動意図（1項目），生活満足度（5項目）であった．返送率は45%（回収数：891名），有効回収率は41.8％であった．調査回答者の男性比率は44.4%（371名），平均年齢42.4±11.0，既婚率62.9%，会社員比率47.2%，大卒（短大・高専含む）比率56.4%であった．自転車利用に関する行動意図を目的変数に，他の心理社会的変数を説明変数として重回帰分析を行った．その結果，重相関係数0.633，決定係数0.401，調整済み決定係数0.397で，自転車利用に関する自己効力感，自転車利用に対する態度，社会的支援，自宅周辺の自転車利用環境，自転車利用の阻害要因の5変数が選出された．これらのことから，今後の地域における自転車利用促進のための集団戦略において，上記の認知的要因に影響を与えうる，低コストで簡易な介入ツールの開発が求められる．
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| Current Status of Research Progress |
Reason
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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Research Products
(6 results)
