2010 Fiscal Year Annual Research Report
発達障害をもつ子どもとその親に対する問題解決プログラムに関する研究
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22890111
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Research Institution | Osaka University |
Principal Investigator |
奥野 裕子 大阪大学, 連合小児発達学研究科, 特任研究員 (40586377)
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Keywords | 問題解決トレーニング(Problem Solving Training; PST) / 広汎性発達障害(Pervasive Developmental Disorders) / 自己効力感(Self-Efficacy) / child behavior checklist (CBCL) |
Research Abstract |
[研究の目的]学童期低学年~高学年の広汎性障害(Pervasive Developmental Disorders:PDD)と診断された子どもとその保護者を対象に、Problem-Solving Training (PST)を実施し、PST前後の子どもへのアンケート「対人的自己効力感尺度(松尾・新井,1998)」、保護者に対する「家族の自信度アンケート」「子どもの行動チェックリスト:Child Behavior Checklist (CBCL)」「自尊感情尺度:クーパースミスの全般的セルフエスティーム尺度(SE-III式);邦訳版 尺度(Coopersmith,1967)」を指標にその有用性を検討している。 [対象と方法]阪大病院小児科通院中の学童期、VIQ70以上のHFPDD児の親7名。3-4名の少人数グループで、問題解決に特化した心理教育を実施し、上記の指標をもとに、実施前後での有効性を検討している。 本研究は大阪大学医学部倫理委員会の承認を受け、本研究に同意が得られたものに実施した。 内容は、問題解決スキルに関する指導を中心とし、家庭や学校への汎化に向けた心理教育を、1~2週間に1回、1回90分、加えて、ふりかえりのセッション1回の計3回で実施した。 [結果]現時点で解析が終了している7例中4例の結果を報告では、子どもの対人的自己効力感尺度(松尾・新井,1998)において、改善がみられた。 [考察] 今回の結果より、HFPDD児とその保護者に対して、PSTを実施することの有用性が示唆された。今後、より例数を増やして、子どもと保護者における行動・情緒面への効果についての更なる検討が必要と考える。
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Research Products
(6 results)
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[Presentation] 広汎性発達障害をもつ子どもの親へのペアレントトレーニング(短縮型)の有効性の検討-2年間の実施結果-2010
Author(s)
奥野裕子, 毛利育子, 山本知加, 吉崎亜里香, 酒井佐枝子, 村田絵美, 辰巳愛香, 橘雅弥, 加藤久美, 谷池雅子, 永井利三郎
Organizer
第52回日本小児神経学会総会
Place of Presentation
福岡
Year and Date
20100520-20100522
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