2011 Fiscal Year Annual Research Report
発達障害をもつ子どもとその親に対する問題解決プログラムに関する研究
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22890111
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
奥野 裕子 大阪大学, 連合小児発達学研究科, 特任助教(常勤) (40586377)
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| Keywords | 小児発達 / 発達障害 / 親子支援 |
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| Research Abstract |
[研究の目的] 学童期高学年～中学生の広汎性障害(Pervasive Developmental Disorders: PDD)と診断された子どもとその保護者を対象に、Problem-Solving Training(PST)を実施し、PST前後の子どもへのアンケート「対人的自己効力感尺度(松尾・新井,1998)」、ストレスコーピング尺度(SC-S; Shimada&Miura, 1998)、保護者に対する「家族の自信度アンケート」「子どもの行動チェックリスト:Child Behavior Checklist(CBCL)」「自尊感情尺度:クーパースミスの全般的セルフエスティーム尺度(SE-III式);邦訳版尺度(Coopersmith, 1967)」を指標にその有用性を検討した。
[対象と方法] 大阪大学医学部付属病院小児科通院中で、VIQ70以上のHFPDD児とその親7組(現在3組実施中)。3-4名の少人数グループで、問題解決に特化した心理教育を実施し、上記の指標をもとに、実施前後での有効性を検討した。
本研究は大阪大学医学部倫理委員会の承認を受け、本研究に同意が得られたものに実施した。
内容は、問題解決スキルに関する指導を中心とし、家庭や学校への汎化に向けた心理教育を、1～2週間に1回、1回90分、加えて、ふりかえりのセッション1回の計3回で実施した。
[結果] 現時点で解析が終了している7例の結果を報告では、家族の自信度、CBCI.、子どもの対人的自己効力感尺度(松尾・新井,1998)、ストレスコーピング等において改善がみられた。
[考察]
今回の結果より、HFPDD児とその保護者に対して、PSTを実施することの有用性が示唆された。今後、より例数を増やして、子どもと保護者における行動・情緒面への効果についての更なる検討が必要と考えられた。
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