2022 Fiscal Year Research-status Report
九州方言音韻現象における方言形成と方言崩壊の非対称性に関する研究
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22K00588
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| Research Institution | Yamaguchi University |
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Principal Investigator |
有元 光彦 山口大学, 国際総合科学部, 教授 (90232074)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| Keywords | 九州方言 / 音韻現象 / 動詞テ形 / 動詞タ形 / 方言形成 / 方言崩壊 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2022年度（令和4年度）は，(1)方言データの収集，及び(2)言語形成・言語崩壊プロセスの理論化，という2点を計画していた。
まず(1)に関しては，宮崎県北部（延岡など），大分県南部（佐伯など）を想定していたが，新型コロナウィルス感染症蔓延の影響がまだ残っていたため，現地調査には行くことができなかった。オンライン調査も検討はしたが，インフォーマントを紹介していただく行政機関等への負担が大きいこと，技術的な面で難しいこと，そして調査時におけるコミュニケーションの問題があるため，なるべく避けたいと考えている。
また，(2)に関しては，(1)で収集された言語データを，作成中のデータベースや方言地図に記載する計画であった。しかし，これについても，(1)と連動しているため，追記することはできていない。そのため，理論化の議論に関してもあまり進展は見られていない。
そこで，今年度は，[1]作成中のデータベースの整理，及び[2]方言地図化の検討を行った。[1]においては，データベースにおける文字データと音声データの紐づけを試みた。また，[2]においては，現在行っている方言地図化の方法論（言語タイプを記号化して方言地図上にプロットするという方法や音声方言地図という方法）の妥当性を検討した。[1]と[2]は連携するものであるため，例えば方言地図上から具体的な方言データを参照できないか等について，様々な方向からの可能性を次年度以降も検討する計画である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
今年度の研究の目的は，(1)方言データの収集，及び(2)言語形成・言語崩壊プロセスの理論化，という2点であったが，遅れは(1)において生じている。その最大の理由は，新型コロナウィルス感染症蔓延の影響である。一昨年度に比べると，かなり下火にはなっている。しかし，実際に現地調査に行く場合には，調査対象者が高齢者であるため，十分な注意が必要となる。そのため，インフォーマントを紹介していただく行政機関等に依頼する場合にも，調査を断られる場合，あるいはこちらが調査を控える場合が多々あった。また，オンライン調査の可能性も検討したが，技術的な面で先方の準備が整っていない場合があった。オンライン調査では，十分細かなコミュニケーションができないため，やはりこちらが調査を控えざるを得ないという状況もあった。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の計画として，(1)方言データの収集，及び(2)言語形成・言語崩壊プロセスの理論化，という2点は変わらない。
そのため，まずは(1)に関して，現地調査を実施することを最優先とする。幸い，新型コロナウィルス感染症蔓延もかなり落ち着いているため，少しずつ現地調査を実行する予定である。調査地点は，2022年度に調査できなかった地域，即ち宮崎県北部（延岡など），大分県南部（佐伯など）を想定している。
一方，(2)に関しては，(1)による方言データの収集が進むにつれて，より明確な理論化が可能となると考える。
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| Causes of Carryover |
最大の理由は，新型コロナウィルス感染症蔓延の影響により，現地調査ができなかったことである。2022年度は宮崎県北部（延岡など）及び大分県南部（佐伯など）のおおよそ8地点の調査を計画していたが，それができなかった。そのため，調査旅費等を使用することができていない。
次年度の使用計画として，現地調査を実施することを最優先とする。調査地域は，2022年度に実施できなかった宮崎県北部（延岡など）・大分県南部（佐伯など）に加えて，長崎県本土北部（松浦など）である。新型コロナウィルス感染症の影響が完全になくなったわけではないため，方言話者紹介をしてくださる行政機関（教育委員会）などと連携をしつつ，可能な限り現地調査を進めていく計画である。
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