2022 Fiscal Year Research-status Report

行動中心アプローチに基づくDX時代の中国語ブレンディッドラーニングモデルの構築

Research Project

Project/Area Number	22K00739
Research Institution	Kagoshima University
Principal Investigator	寺西光輝鹿児島大学, 総合科学域総合教育学系, 講師 (90782467)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2027-03-31
Keywords	コンピテンシー / e-learning / CEFR / 行動中心アプローチ / ポートフォリオ
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は、CEFRの「行動中心アプローチ」「複言語主義」に基づく外国語教育を、コロナ禍を経て急速に進むDXと、人々の行動形態や価値観・社会システムの変化という状況下で、わが国の中国語教育において文脈化することにある。本研究では、新たな時代に求められる育成すべき「資質・能力」（コンピテンシー）を見定めるとともに、従来の中国語教育をICTの活用を前提とした、データ駆動型教育へと転換させること目指すものである。そのために、「行動中心アプローチ」に基づく教材および教室活動を、e-learningや、オンラインでの留学生による支援および国際共修と有機的に結びつけた、DX時代のブレンディッド・ラーニングのモデルを開発する。令和4年度は、本研究の基礎となる教材を開発するとともに、e-learningシステムの基礎的な構築を行った。教材開発では、CEFRの「行動中心アプローチ」および「複言語主義」の理念に基づくA1-A2レベルの教科書を出版し、副教材として「中国語ポートフォリオ２」を発行した。なお、本教科書の作成にあたっては、CEFR-CVに示されたような「オンラインでのやりとり」（Online Interaction）に関する中国語関連のデータを収集してCan-doを作成するとともに、それを具体的な教室活動として反映させることができた。同時にLMSのmanabaを用いた各種のドリルを設定し、教科書および教室活動とリンクさせたe-learningシステム運用を開始した。この結果、「行動中心アプローチ」に基づく中国語教育のブレンディッドラーニング化に関する、基礎的な環境を構築することができた。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 1年目は、研究開発の基礎となる教材および学習ポートフォリオを作成でき、またそれをe-learningと結びつけるための基礎的環境を構築することができた。作成した教科書は、CEFRの「行動中心アプローチ」および「複言語主義」に基づく、A1-A2レベルの内容であり、Can-doを目標に学習を進める体裁になっている。また、そのなかにはCEFR-CVにおいて示された「オンラインでのやりとり」（Online Interaction）に関する内容についても含めることができた。よって、当初の目標であるオンライン交流に関するCan-doの開発や、「行動中心アプローチ」に基づく教材や教室活動の開発について、一定の成果を出すことができた。また、LMSのmanaba上で行う各種ドリルを開発し、授業と関連づけられたことから、教室活動を支えるe-learningシステムを開発する目標についても進展があった。
Strategy for Future Research Activity	令和5年度は、初年度に出版した教科書および、構築したe-learningシステムを用い、データ収集および実践研究を進めつつ、論文を執筆していく予定である。 e-learningシステムについては、学生の取り組み状況および効果、問題点を洗い出し、より効果的なシステムを構築するとともに、外部のシステムやアプリを用いた教材開発にも取り組む予定である。また、これを実際の教育活動とリンクさせるため、「行動中心アプローチ」に基づく教室活動および、評価基準（ルーブリック、ポートフォリオ評価を含む）の開発を進める予定である。
Causes of Carryover	人件費については当初の予定になかった他の研究費が使用できる環境にあったことから、前期分の支出を抑えることができた。また、機器およびソフトウェアについては、1年目は基礎的な教材開発に力を注ぐとともに、無料アプリや代替アプリ等を活用できたため、当初予定していた支出が大幅に抑えられた。令和5年度には、e-learningシステムの構築とデータ収集および検証が本格化することから、機器の購入を進めるとともに、実践研究・調査のための人件費に充てていく予定である。