2023 Fiscal Year Research-status Report

ジェイムズ・エドワード・ミード：経済理論, 経済政策, 理性的急進主義

Research Project

Project/Area Number	22K01413
Research Institution	Nihon University
Principal Investigator	木村雄一日本大学, 商学部, 教授 (80436740)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2027-03-31
Keywords	ジェームズ・エドワード・ミード / アガソトピア / 国際収支 / 国際経済秩序 / 理性的急進主義 / ライオネル・ロビンズ / ケンブリッジ / LSE
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は、第一次資料および「ミード文書」「ロビンズ文書」に所蔵されている未公刊資料全般を詳細に解読することで、20世紀にイギリスで活躍したオールラウンドな研究業績を残したイギリスの経済学者ジェイムズ・エドワード・ミード（James Edward Meade,1907-1995）の経済学の全貌を次の点から明らかにすることである。すなわち、(1) 経済理論と経済政策、(2) 戦争と戦後の国際経済秩序、(3) 国際経済学、(4) 税制改革、(5) 理性的急進主義としての社会ヴィジョン、である。本年度は、研究課題の２年目にあたるので、初年度のテーマである「経済理論と経済政策:理論と政策の緊張関係」について研究を行った。研究実施の具体的概要は以下の通りである。 ① 資料収集と整理・・・本研究を遂行するために必要不可欠である資料、国内で入手しうる第一次資料や第二次資料については、大学図書館経由での文献収集・整理を行った。 ② LSE図書館への出張・・・2024年2月25日～3月1日にイギリスのLSE図書館へ「ミード文書」・「ロビンズ文書」の資料収集・調査のため出張した。「ミード文書」は、本研究課題にかかる重要な第一次資料である。「ロビンズ文書」は、ミードとロビンズの交流を探るために重要な資料である。 ③ 研究成果・・・本年度は、金沢大学においてミードのアガソトピアに関する中間報告を発表した。またロビンズに関する自由主義と福祉国家に関する論考を発表し、ロビンズとミードの関係を探る手がかりを模索した。 ④ ３月１４日に立教大学で開催された「古典派経済学国際ワークショップ」に参加し、海外の研究者らとの交流を行うことで、本研究の知見を深めた。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 本年度は、２年目のため、ジェームズ・エドワード・ミードに関する資料収集および理論・政策・思想研究を中心に行った。本年度末の2024年2月25日～3月１日にイギリスのLSE図書館に出張し、「ミード文書」・「ロビンズ文書」の資料収集を行うことができた。一週間という短期間ではあったが、「ミード文書」・「ロビンズ文書」の第一次資料の閲覧によって、ミードの全体像を把握することができた。本年度は、ミードの経済理論・経済政策に関する中間報告を発表し、またミードと深い関係にあるロビンズ論を公刊したので、次年度以降、「ミード文書」・「ロビンズ文書」の資料収集・整理の成果を踏まえた研究成果を徐々に公表していく予定である。
Strategy for Future Research Activity	本年度は、前年度の研究に続き、ジェームズ・エドワード・ミードに関する資料収集および理論・政策に関する研究を中心に行った。「ミード文書」や「ロビンズ文書」の第一次資料の閲覧によって、研究発表や論文執筆を中心に据えて本研究課題の研究を加速させていくこととする。具体的には、1. LSE図書館に所蔵されている「ミード文書」を中心に内外の第一次資料をさらに検討すること、2. 内外の学会や研究会に積極的に参加し知見を得ること、3. 毎年コンスタントにミードに関連する研究論文を発表すること、である。本研究の成果として、最終的に、ミードの経済理論・経済政策・経済思想・生涯についての全貌が明らかになる研究書『ジェイムズ・エドワード・ミード：経済理論, 経済政策, 理性的急進主義』を上梓できるように研究を進めていく。なお、もし感染症等の影響で研究計画に変更が生じたら、計画変更・延長を随時行い、柔軟かつ迅速に対応する。
Causes of Carryover	資料収集を行う図書館の開館時期や本務校における仕事との折り合い、および学会報告の開催時期の関係で、次年度にまたがる形での業務の遂行の必要性が生じた。