2022 Fiscal Year Research-status Report
アンガーマネジメントを主体とするコミュニケーション教育の構築と脳科学的効果検証
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22K02267
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Research Institution | Nagoya University of Foreign Studies |
Principal Investigator |
古村 由美子 名古屋外国語大学, 外国語学部, 教授 (30336036)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
竹田 伸也 鳥取大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (00441569)
夏目 季代久 九州工業大学, 大学院生命体工学研究科, 教授 (30231492)
磯貝 浩久 九州産業大学, 人間科学部, 教授 (70223055)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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Keywords | コミュニケーション教育 / アンガーマネンジメント / 前頭前野 / 脳波 / 脳血流 |
Outline of Annual Research Achievements |
予備実験として実験参加者実験群5名に、Pre実験、授業受講、Post実験、対照群6名は授業未受講で、両実験のみ実施。怒りを感じた時の脳血流変化、脳波変化を明らかにして、アンガーマネジメント教材の有効性を評価するための脳生体信号を明らかにする事を目的とする。 【実験方法】以前に怒りを感じた事の想起をAnger1、ロールプレイをAnger2とした。 (脳血流;NIRS)課題開始前ベースライン、課題中脳血流量共に20-30秒間取り出し、その差をΔNIRSとし、(ΔNIRS)/(プレの標準偏差(SD))として課題によるNIRS変化を計算。左半球(CH13-22)と右半球(CH1-10)の各チャネルで平均値を出した後、左半球/右半球で平均値を算出。(脳波)脳波に関しても同様に、課題開始前ベースライン、課題中脳血流量共に1.5秒間取り出す。それらの差をΔ脳波とし、(Δ脳波)/(プレの標準偏差(SD))として課題による変化を計算。解析は6要因の分散分析(要因はプレ/ポスト、実験群/対照群、左/右、Anger1/2、脳波周波数、脳波測定位置で行った)を行った。
【結果】1)怒りの温度計はプレに比べてポストで有意に減少(***p<0.001)。実験群・対照群での差は無かった。2)NIRS変化はプレよりポストで減少し有意傾向であった(p=0.066)。実験群、対照群共に、プレ、ポストで有意な変化は無かったが、対照群の方が大きく減少した。3)脳波パワーはAnger1ではプレ、ポストでほとんど変化が無く、Anger2ではポストが有意に減少した(***p<0.001)。実験群のγ波がプレに比べてポストで有意に減少し(*p=0.018)、その変化は前頭中心部から右前頭部で見られた。この減少について今後考察する。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
予定していた実験参加者よりも少ない人数となったものの、予定していた予備実験は計画どおりに実施できた。アンガーマネジメントの教材を使用して、授業受講した実験群と、未受講で実験に参加した対照群の比較を行うために実験を実施し、有効なデータを収集することができた。仮説の段階では予測していなかった結果がでたため、その現象が何を意味するかについて今後考察していく。
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Strategy for Future Research Activity |
2023年度は、本研究の最終目的であるアンガーマネジメントを主体とするコミュニケーション教育教材を構築し、その教材の有効性を評価するために、前年度実施した内容と同様の実験を実施することにより、脳血流変化と脳波変化の脳生体信号を明らかにする。 上記を実施する前提として、まず2022年度の実験結果をさらに詳細に分析し、2023年度の実験方法を見直し、さらに作成する教材内容の有効性をより高めるために教育方法並びに内容を吟味し教材を完成させる。今年度実施する実験については、実験補助学生、実験参加学生が集まりやすい時期が春季であることから、2024年3月に実施する計画である。よって、本実験結果のデータ解析については、2024年度に行う予定である。
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Causes of Carryover |
2022年度にデータ解析を大学院生に依頼し、その謝金を支払う予定であったが、解析が予定より少し遅れたため、謝金支払いが2023年度へずれたことにより次年度使用額が生じた。
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Research Products
(1 results)