2023 Fiscal Year Research-status Report
リアルワールドデータを用いたがん看護の質指標に関する研究
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22K10700
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| Research Institution | St. Luke's International University |
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Principal Investigator |
奥山 絢子 聖路加国際大学, 大学院看護学研究科, 教授 (90452432)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
佐々木 美奈子 東京医療保健大学, 医療保健学部, 教授 (00302670)
東 尚弘 国立研究開発法人国立がん研究センター, 東京大学大学院医学系研究科, 教授 (10402851)
武村 雪絵 東京大学, 医学部附属病院, 看護部長 (70361467)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2027-03-31
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| Keywords | がん / 看護 / 質指標 / リアルワールドデータ / 日常生活動作 / 診療報酬 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究2年目となる令和5年度は、がん患者指導管理料の算定について文献調査を行うとともに、国立がん研究センターからQI調査データ（院内がん登録とDPC導入の影響評価に係る調査データをリンケージしたデータ）の提供を受け、がん患者管理指導料の加算算定状況、及びがん患者へのリハビリテーション実施について分析する準備として、外科手術後の日常生活動作（ADL）の低下割合について年齢階級別に検討を行った。
1）がん患者指導管理料の算定に関する文献調査：先行研究を整理したところ、がん患者指導管理料の算定は患者のニーズだけでなく、医療従事者の連携体制が影響を与えている可能性が示唆された。現在結果を論文にまとめ投稿中である。
2）がん患者指導管理料の算定状況：QI調査データの分析の結果、がん患者指導管理料の（イ）を算定しているがん種は乳がんが多く、比較的がんが進行している患者や放射線治療、薬物療法を受けた患者で算定されていることが分かった。第36回ENRSの学術集会にて発表を行うとともに、現在論文にまとめ投稿中である。
3）外科手術後のADL低下割合：乳がん患者では75歳以上の高齢の患者と若い患者ともに低下割合は低いことが分かった（Okuyama A, et al.2023 European Journal of Surgical Oncology)。また、非小細胞肺がん患者では、75歳以上と40～64歳の患者における術後のADL低下割合の差は約3％であることが分かった（Okuyama A, et al. 2023 Annals of Surgival Oncology)。以上を踏まえ、現在がん患者指導管理料等についてさらに分析を進めるとともに、患者の症状を把握するための患者報告アウトカムの実臨床での実施について文献調査を進めている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
令和5年度は、データ分析を進めるとともに、分析した結果について学会発表および英文学術雑誌にて分析結果を報告した。また、データ分析と合わせて、先行研究の文献調査を進め、データを解釈するための情報を整理した。さらに、データを分析した結果について、共同研究者や臨床の看護スタッフらと意見交換を行い、今後のデータ分析や検討するべき事項についての整理を進めている。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は、既存データベースを用いた、看護の実態把握についてさらに検討を進めるとともに、既存データだけでは現在捕捉することが難しい患者アウトカムについて実臨床での情報収集の可能性について、引き続き検討を進めていく。さらに、臨床現場の看護スタッフらととも意見交換を行い、ケアの質向上のために、捕捉するべき側面や現状について、引き続き検討を行う予定である。こうした検討をもとに、4～5年目にはステイクホルダーと利用できる既存情報を活用したがん看護の質指標の把握について検討を行う予定である。
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| Causes of Carryover |
旅費を計上していたが、国際学会が国内で実施されたため未使用金が生じた。このため、これら未使用金については、2024年4月に米国で開催されるENRS(Eastern Nursing Research Society)の学術集会にて、2023年度分析した結果について抄録が採択され発表することとした。
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