2023 Fiscal Year Research-status Report
壮年期からの「ヒアリング・アウェアネス（難聴の気づき）」健康教育プログラムの開発
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22K11181
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| Research Institution | Seirei Christopher University |
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Principal Investigator |
山田 紀代美 聖隷クリストファー大学, 看護学部, 教授 (60269636)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鍋島 純世 金城学院大学, 看護学部, 講師 (60634631)
小出 由美 関西医療大学, 保健看護学部, 准教授 (00840563)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 高齢者 / 難聴 / 知識 / 認識 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
令和５年度においては、地域在住の６０歳以上の主観的に聴力が保たれていると自覚している男性高齢者10名に対して、加齢性難聴に対する知識並びに認識を明らかにすることを目的にインタビューを実施した。
対象は、H市のシルバー人材センターに登録している男性である。聴力については、聞こえに関する困り事の経験がなく主観的にも聴力が維持できている者とした。
調査内容として、高齢者の属性、両耳の500Hz,1000Hz.2000Hz,4000Hzの聴力をオージオメータにて確認した。加齢性難聴に関する知識として、発症年齢、65歳以上人口における割合、加齢性難聴の聞こえの特徴、さらに加齢性難聴が健康や生活に与える影響、加齢性難聴に対する補助手段の知識を確認した。その後、高齢者自身の加齢性難聴に関する経験や、加齢性難聴に対するイメージ、自身が将来聞こえが低下したとしたらなど、自分自身のこととしてどのように考えるかなどについてインタビューを行った。その結果、以下の通りであった。
男性高齢者の平均年齢は、67.2歳であった。聴力は左右ともに20dB以下の正常の者は8名、片側のみ正常が2名であっった。加齢性難聴における、発症年齢は9名が70歳以上と回答し、加齢性難聴の健康への影響について、コミュニケーションがとれないことや社会からの孤立などがあげられたが認知症の関係を述べたものは一名もいなかった。一方で、加齢性難聴の高齢者の交通事故の可能性を述べたものは２名であった。加齢性難聴に自身がなる可能性について考えたことがある者は皆無であったものの、聞こえが悪くなった場合には補聴器を使用すると回答したものは８名であった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
1年目の文献検討、さらに2年目においては、地域在住の60歳以上の男性高齢者に対する難聴に関する知識や認識の調査を予定通り実施することができた。ただし、実施が年度末ぎりぎりになったことから、結果の分析はこれから実施するところである。さらに、これらの聞き取りを複数回実施しながら、地域の高齢者の加齢性難聴に関する認識の実態と対処行動に移せるための知識や動機付けをどのように身に着けてもらうのかを明らかにしていく必要がある。しかし、現状では一回の聞き取り調査の実施で１0名のみでとどまっている。
したがって、多少遅れていると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和6年度は、昨年度の研究データを分析し、60歳代の男性の加齢性難聴に関する認識を明らかにしたいと考えている。また、今年度は、昨年度と同様の対象者で人数を増やすために追加の調査を計画している。さらに、60～70歳代の高齢者で、加齢性難聴により補聴器等を使用している高齢者を対象とすることで、加齢性難聴の高齢者が難聴を受け入れるプロセス、高齢者が経験していること、その心理状態や生活上の工夫などの体験談を聴取することで、高齢者が加齢性難聴を身近に感じるためのエピソードを収集するための調査を計画している。
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| Causes of Carryover |
2023年度に複数回の高齢者に対するインタビューを行う予定であったが、対象者の確保に時間を要し、一回のみの聞き取りとなってしまった。それに伴い、介入も実践できなかった。従って調査が十分に行えないうえに介入も未実施になったことから予算が使用しきれなかった。2024年度は、早々に対象者の募集を開始し、壮年期からの移行直後の高齢者に対し難聴に関する聞き取りを行い、気づきを促す教育介入のための事項を明らかにする計画である。
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