2023 Fiscal Year Annual Research Report
Potentials of Carbon sink through afforestation ensuring food security and protecting the environment
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22K21331
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| Research Institution | Ritsumeikan University |
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Principal Investigator |
長谷川 知子 立命館大学, 理工学部, 准教授 (60615524)
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2022-08-31 – 2024-03-31
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| Keywords | 気候変動緩和 / 植林 / 炭素吸収技術 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、統合評価モデルを用いて、植林に使用する森林タイプの選択によって、世界の食料と土地の持続可能性を損なうことなく、世界の炭素貯留量をどのように増加させることができるかを定量的に示した。手法として、森林タイプの選択と食料関連施策の組み合わせが、炭素貯留ポテンシャルと食料および土地関連の持続可能性に与える影響を定量化するため、経済モデル（AIM/Hub）、土地利用配分モデル（AIM/PLUM）、陸域植生モデル（VISIT）を組み合わせた手法を用いた。
その結果、炭素集約型の森林タイプを選択した場合、植林によって、従来の森林タイプを想定した場合と比較して、炭素吸収量が最大25%増加することが分かった。同時に、植林が不適切に大規模に実施された場合、炭素回収・貯留を伴うバイオエネルギーと比較して、炭素除去における土地効率が低下するため、経済、食料、土地システムに悪影響をもたらし、炭素除去のための土地拡大、食料価格の上昇、飢餓リスクの増大につながることが分かった。この結果は、食料と土地の持続可能性への悪影響を軽減するために、炭素集約型の植林を他の補完的な対策とともに導入する必要性を示唆している。
今後、土地に基づくCDR技術、食料関連施策の費用、地表アルベドの低下や気候変化の影響なども考慮した分析が必要になる。また、植林やバイオエネルギー作物に関連する栄養と水の利用や土壌の劣化に関する情報も必要となる。
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| Remarks |
本課題を通じて、気候変動分野と生物多様性分野に関するモデル比較研究を行う国際共同研究に参画した。複数のシミュレーションモデルと生物多様性指標を用いたモデル比較研究により、1900年から2050年の150年間の生物多様性と生態系サービスの傾向を多面的に明らかにした。
その成果をPereria et al (2024)として論文発表し、記者発表を行い、朝日新聞デジタル(4月26日掲載)等で掲載された。
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