2014 Fiscal Year Annual Research Report
株価変動とアノマリー―行動ファイナンスと合理的ファイナンスの融合に向けての研究―
| Project/Area Number |
23330103
|
|---|
| Research Institution | Nagoya University |
|---|
Principal Investigator |
加藤 英明 名古屋大学, 経済学研究科(研究院), 教授 (80177435)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鈴木 健嗣 神戸大学, 経営学研究科, 准教授 (00408692)
山崎 尚志 神戸大学, 経営学研究科, 准教授 (30403223)
筒井 義郎 甲南大学, 経済学部, 教授 (50163845)
山本 達司 大阪大学, 経済学研究科(研究院), 教授 (80191419)
井上 光太郎 東京工業大学, 社会理工学研究科, 教授 (90381904)
岡田 克彦 関西学院大学, 経営戦略研究科, 教授 (90411793)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2011-04-01 – 2015-03-31
|
| Keywords | 行動ファイナンス / 投資家行動 / アクルーアル / 自社株買い / SEO / M&A / テキストマイニング |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
金融市場に関する最新のアノマリー関連論文の読み合わせ、研究グループメンバーによるプロジェクトの経過報告、若手研究者による研究報告などを、隔月に1回のペースで開かれるアノマリー研究会において行ってきた。
コーポレートファイナンスの分野におけるアノマリーについては、企業と市場の間で株式を使った双方向の資金移動(株式発行と自社株買い)に焦点を当て検証を進めてきた。株式発行による資金調達に関する論文は、5月に東京で開かれたFinancial Management Association国際大会の最優秀論文賞の最終候補に選ばれた。本論文に関しては、8月にLuganoで開かれたEuropean Finance Associationの年次大会でも報告されており、トップジャーナルへの掲載が期待できる。投資家行動と証券価格のアノマリーについては、特に人気のない銘柄においては株価が反応するまでに時間がかかることがわかった。また、CAPMの予測に反し、高ベータ株が低いリターン、低ベータ株が高いリターンになるアノマリーを検証し、このアノマリーが他のリスクファクターや、既知のアノマリーでは説明のつかないことを示した。また、国際的研究として、クロスボーダーM&Aに焦点を当て、各国の企業文化における不確実性回避傾向の差が買収における株式取得比率および買収価格付けに違いをもたらすことを示した。また、日本と中国の株価の相互連関メカニズムを解明し、中国から日本市場への影響は、主として中国関連企業の株価への影響を通じて起きていることがわかった。会計の分野では、財務情報の曖昧さ、投資家の注意制約状況が、株価の共変動性、クラッシュリスクに与える影響を検証し、自然災害等の外生的ショックが発生した直後など投資家が注意制約状況に陥っている状況では、マーケットにおいて株価の共変動性が高まり、その結果、株価のクラッシュリスクが高まることが示された。
|
| Research Progress Status |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
|
| Strategy for Future Research Activity |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
|
Research Products
(18 results)
