2012 Fiscal Year Research-status Report
通学形態と自覚症状および身体活動・生活行動に関する縦断的研究
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23500680
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| Research Institution | 浜松学院大学短期大学部 |
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Principal Investigator |
青柳 直子 浜松学院大学短期大学部, その他部局等, 准教授 (80414100)
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| Keywords | 学校保健 / 通学形態 / 心身の健康 / 身体活動 / 心身機能 / 生活リズム |
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| Research Abstract |
本年度予定されていた調査は、学校統廃合準備作業などの事情により平成25年度対象校における実施へと変更になった。このため、本年度は東海地区中山間地区の小規模小学校3校における事前調査で得られた基礎データについて、自覚的心身症状・睡眠を主とした分析を行い、心身ストレス・生活行動に関する実態把握、評価指標の検討を行った。また、平成25年度の調査対象校に関する詳細な情報収集を行った。
事前調査は児童・保護者に対して調査目的とプライバシーの配慮を口頭および文面により説明し、同意を得て実施した。対象児59名のうち1週間の身体活動量データに欠損がみられない51名を検討対象とした。
睡眠に関する指標のうち、特に「登校日の睡眠時間」は「就床時刻」と関連がみられ、就床時刻が遅くなるほど睡眠時間も顕著に短かった。登校日の睡眠時間は「部活動の朝練習」「勉強やテスト、成績」「通学｣「自宅での勉強時間」などに関するストレス度とやや弱いながらも有意な関連がみられた。この他、通学条件の「通学時間」「通学中の徒歩時間」と有意な関連がみられ、徒歩を含めた通学時間が長いほど平日の睡眠時間は短かった。また「登校日の一日当たりの総消費量」「運動量」と有意な関連がみられた。以上の結果より、登校日の睡眠時間は学校に関するストレス増減と関連があること、通学時間や通学中の徒歩時間は登校日の身体活動量増加や休日の身体活動量減少との関連がみられるが、その背景要因の一つとして登校日の睡眠時間の短縮が存在する可能性があることが示唆された。
本年度実施した研究により、児童の睡眠と自覚的心身症状・ストレス、日常的な身体活動量には相互に関連があることが示唆された。睡眠を始めとする生活リズム関連指標について更に検討を行い、日常的な心身症状・ストレス、身体活動、体力などと通学形態との関連についてより詳細に解明することを今後の課題としたい。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本年度の調査対象として予定されていた地区において、教育委員会における調査実施の承諾は得られたが、統合対象校における統廃合準備作業などの事情により本年度中の調査実施が見送られた。これらの状況により、本年度予定されていた調査活動の全遂行は平成25年度対象地区へ変更となった。
このため、本年度は中山間地区小学校における事前調査で得られた児童の基礎データについて、自覚的心身症状・睡眠を主とした分析を行い、心身ストレス・生活行動に関する実態把握、および評価指標の検討を中心とした研究を実施した。また、平成25年度の調査対象校に関する詳細な情報収集を行った。
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| Strategy for Future Research Activity |
25年度に学校統廃合が予定されている対象校において、当該地区の教育委員会の協力および児童、保護者、教員からの同意を得た後、当初の研究計画通り、通学形態と学校生活・休日における心身症状、身体活動、体力、睡眠などの生活行動との関連について検討を行う。児童を対象とした調査・測定項目は以下の通りである。
１．日常生活における自覚的心身症状に関する質問紙調査
２．活動量モニターを利用した客観的身体活動の測定（平日・休日を含む1週間）
３．登校日（平日）の唾液中のコルチゾールおよびクロモグラニンＡ濃度の測定
４．通学環境、生活行動、体力・運動能力に関する質問紙調査および聞き取り調査
なお、24年度に得られた研究成果および課題点については、25年度の調査データ解析に反映させ、心身ストレス症状や生活行動を適切に評価する指標の確立を目指す。さらに、得られた知見の論文化および研究成果の発表を行う。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
本年度予定されていた調査の遂行が平成25年度対象地区における実施へと変更になったため、調査実施に係る物品、生化学指標などの客観的データ収集に関する消耗品の購入や調査旅費の一部については、25年度における使用（購入）へと変更になった。
平成25年度は調査対象校が増える予定であるため、調査遂行に不備なきよう研究費を使用するとともに、得られた研究成果の発表・公表のために適切に使用する予定である。
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