2011 Fiscal Year Research-status Report
教員養成における自発的研修活動の効果と評価方法の確立
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23501149
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| Research Institution | Yamaguchi University |
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Principal Investigator |
岡村 吉永 山口大学, 教育学部, 教授 (10204025)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
霜川 正幸 山口大学, 教育学部, 准教授 (80437615)
鷹岡 亮 山口大学, 教育学部, 准教授 (10293135)
沖林 洋平 山口大学, 教育学部, 講師 (20403595)
岸本 憲一良 山口大学, 教育学部, 准教授 (90437616)
源田 智子 山口大学, 教育学部, 准教授 (70144904)
田中 理絵 山口大学, 教育学部, 准教授 (80335778)
南浦 涼介 山口大学, 教育学部, 講師 (60598754)
長谷川 裕 山口大学, 教育学部, 准教授 (30555719)
久保田 尚 山口大学, 教育学部, 准教授 (30610860)
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| Project Period (FY) |
2011-04-28 – 2015-03-31
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| Keywords | 自発的研修活動 / 評価指標 / 教員養成 |
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| Research Abstract |
学校教員を目指す学生が行う自発的研修については，その実施方法や質にばらつきが大きく，評価方法や効果に対する検討も十分とはいえない状況がある。本研究は，こうした状況を踏まえ，学生の自発的な研修活動を主対象に，その効果や適切な評価方法，特に評価方法については適切な指標の策定のあり方も含め検討しようとするものである。 研究初年となる23年度は，山口大学教育学部小学校教育コースが試行してきた「発見ノート」を基礎として，これの運用や評価に関わる記入事項，利用の在り方を検討するための資料を得ることを目的に，国立系の教員養成大学・学部を中心に聞き取り調査を実施した。教職実践演習の導入の影響もあって，各調査大学とも学生の自己評価を組織的に推進・活用しようとしているが，その運用は紙媒体を中心とするものとwebによる電子媒体があり，記入項目の内容や数にもかなりの違いがみられる。ただし，いずれにおいてもPDCAサイクルを意識した仕組み作りがされており，自己評価を学生自身の学びに還元する工夫がなされているのは，近年の共通した傾向といえよう。 また，本研究では，学生の自発的研修の実態や効果についてもヒヤリングを行った。各大学とも，その効果の重要性は認めるものの，活動の範囲や種類が多様なこともあって，効果を検証できていない実態を伺うことができた。自発的研修という性格上，評価の義務付けが難しいことに加え，評価指標と参加学生の意識が整合しきれていないこともその一因と思われる。評価指標の設定の仕方そのものについて，検討を加える必要がある。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
調査研究については，概ね当初の目的を達成できている。ただし，平成23年度については，震災の影響があって関東以東の大学に対するヒアリングの中止や変更があり，調査開始時期も予定より遅れる結果となった。これについては，調査大学を西日本を中心にすることで，計画した目標に達するよう努めた。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は，引き続き自発的研修活動に関する実態調査を行うとともに，具体的な自己評価シートの作成に関わる資料収集と検討を実施する。特に，ここで用いる評価指標については，評価のハイパーサイクル化を目指しており，自発的研修活動に参加した学生の意識と評価指標のずれ，あるいは欠損（ミッシングサイクル）の発見などを意識しながら，指標の生成に取り組む計画である。 また本研究では，紙媒体の評価シートと電子媒体であるweb入力とを融合した評価システムの構築も目指しており，24年度以降にこのための資料収集を開始する。またこれと並行して，24年度後半以降を目途に，設計についても検討を開始する。なお，このシステムは，25，26年度を使って基本部分を構築し，webでの運用（試行）を行う計画で，運用面や利便性を含めた評価システムとしての検討も行う。 最終的には，以上の評価システムなどを用い，学生の自発的研修活動の効果について，その評価方法や適切な指導の在り方を提案する。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
平成23年度の次年度使用額は，当初計画よりも旅費の支出が少なかったことから50,656円となっている。これは，震災の影響を受けて，福島大学および北海道教育大学への調査を中止し，西日本の大学に切り替えたためで，次年度についてはこれを旅費に繰り入れて執行する計画である。 これにより，当初執行計画の直接経費800,000円に50,656円を加えた850,656円が次年度の使用予定となる。 内訳は，物品費：357,000円（調査分析に関わるアプリケーション等），旅費：440,656円（当初計画390,000円に次年度使用額50,656円を加えた額），人件費・謝金：48,000（資料整理補助等），その他：5,000円とする。
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Research Products
(2 results)
