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2011 Fiscal Year Research-status Report

オンライン/オフラインの社会関係資本の相互作用に関する実証研究

Research Project

Project/Area Number 23530698
Research InstitutionKanto Gakuin University

Principal Investigator

籠谷 和弘  関東学院大学, 法学部, 教授 (70313351)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 秋吉 美都  専修大学, 人間科学部, 准教授 (40384672)
金井 雅之  専修大学, 人間科学部, 教授 (60333944)
小林 盾  成蹊大学, 文学部, 准教授 (90407601)
友知 政樹  沖縄国際大学, 経済学部, 准教授 (20365886)
藤山 英樹  獨協大学, 経済学部, 教授 (80327014)
Project Period (FY) 2011-04-28 – 2014-03-31
Keywordsソーシャルメディア / 社会関係資本 / ネットワーク分析 / インセンティブ / インターネット
Research Abstract

今年度は,次年度以降に実施する活動の準備作業を行った。研究組織メンバーのゼミ学生を,大学生と教員を中心に構成されているSNS「トモCOM.JP」に加入させ,ゼミの活動に利用した。平行して,地域や組織におけるSNS利用の実態に関して,文献調査やアンケート調査の二次分析を行った。SNSについては,Facebookの急速な普及,また2011年3月に発生した東日本大震災がきっかけとなって緊急時のコミュニケーションツールとして注目を集めていることなどがあり,日本では急激な環境の変化が起こっている。研究会を開催し,この状況の変化について共有を図った。また,次年度に実施する「合同ゼミ」「個別課題」の内容について検討を行った。合同ゼミは,研究組織メンバーのゼミ学生どうしでチームを組ませ,トモCOM.JP上で課題に取り組ませる活動である。また個別課題は,学生一人一人に課題を与え,その解決にあたって利用されるネットワーク資源について調査をするものである。SNSを活用したゼミ活動については事例があるが,あくまでも対面で行うゼミの補助的な位置づけになっている。メンバーがまったく顔を合わせずにコンピュータネットワーク上でのみコミュニケーションを行うゼミ活動の事例はない。そのため合同ゼミについては数回研究会を開催し,テーマや運営のしかたなどについて議論を重ねた。個別課題についても,課題の内容によって利用されるネットワーク資源が異なる可能性がある。研究会において,課題の内容について慎重な検討を行った。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

SNSを活性化するための取り組みについて,今年度はまったく実施することができなかった。特に,ブログへの書き込みやコメント,コミュニティへの参加などに対して「ポイント」を与えるインセンティブの導入ができなかった。これは研究経費が削減される可能性があり,インセンティブ導入のための予算が確保できるかわからなかったことによる。

Strategy for Future Research Activity

次年度は,今年度検討を重ねた活動を実行する。前半に「合同ゼミ」,後半に「個別課題」「SNS活性化の取り組み」を行う。合同ゼミは,異なるゼミの学生どうしからなるチームを作り,社会調査のデータ分析を行わせるものである。活動は,すべてSNS「トモCOM.JP」上でのみ行わせる。課題に取り組む中で,どのような交流がなされるのかについてのデータをとる。分析の結果については,7月に報告会を開催する。個別課題は,ゼミの学生に対し個別に解決をすべき課題を与えるものである。課題の内容は他者への相談が必要なもので,1~2 週間程度の期間を与える。課題を解決する中で利用されるネットワーク資源について調査する。SNS活性化の取り組みは,トモCOM.JPを対象に行う。ブログへの書き込みやコメント,コミュニティへの参加などに応じて「ポイント」を与えるインセンティブ制度の導入を中心とする。

Expenditure Plans for the Next FY Research Funding

SNS活性化の取り組みを行うための経費が,今年度はその取り組みを実行できなかったことによって発生した研究費である。次年度では,今年度実施できなかったSNS活性化のための取り組みを実行するために使用する。

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Published: 2013-07-10  

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