2011 Fiscal Year Research-status Report
持続発展教育の観点を踏まえた地球惑星科学分野での新しい実験・実習・演習教材の開発
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23531214
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| Research Institution | J. F. Oberlin University |
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Principal Investigator |
根本 泰雄 桜美林大学, 自然科学系, 准教授 (30301427)
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| Project Period (FY) |
2011-04-28 – 2014-03-31
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| Keywords | 小学校 / 中学校 / 理科 / 地球惑星科学 / 実験・実習・演習 / 地震 / 平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震 / 宮城県 |
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| Research Abstract |
研究テーマを3種類に大別し研究を遂行した．(1) 教科書分析：平成23年度使用の小学校「理科」の全教科書に掲載されている地球惑星科学に関係する実験・実習・演習を全て抽出し，教科書間の相違を比較検討した．その結果，例えば同じ実験であっても実験方法は教科書により大きく異なることが判明した．これは，前学習指導要領時代の教科書と同様の状況である．そこで，キッチン地球科学の精神に基づき，指導が困難であると思われる教材の改良，キッチン地球科学としての実験にはなっていない実験に対してキッチン地球科学として取り扱える教材開発，およびいずれの教科書にも掲載されていないが，地球科学の実験等として追加して貰いたい実験等の提案を，研究協力者と行った．あわせて，一部の教材は授業実践研究も小学校6年生を対象として2校にて行った．その結果，提案した教材は改善の余地は残るものの，概ね理解を助ける教材として有益であることが判明した．(2) 理科教育・安全教育の充実を目指すための被災地におけるアンケート調査：宮城県北部教育事務所管轄内大崎地区と気仙沼市とにある公立小・中学校を対象としたアンケート調査を実施した．その結果，防災ずきん（防災ヘルメット）の配備率が低く約2割であることなど，自然災害への備えとして考慮すべき事項，および「理科」にて取り扱うべきと考えられる内容を抽出した．今後より精細な分析を行う予定である．(3) 地震被害の教材化に向けた資料収集：宮城県を主対象に地震被害と復興・復旧の様子とを「理科」の視点から教材化することを試みるため，定期的に定点観測を行い教材作成のための資料収拾を行っている．研究協力者や併設校（中・高）の理科教員と議論を行い，学校の視点から見た教材化の方向性を探っている．その結果，学校での被災を対象とした教材化を試みる方針で研究を進めることが重要であると判明した．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究実績の概要に記した(1)に関して，日本地学教育学会大会にて研究発表を行う，共著の著書として実験のレシピを一部公表，理科教室誌にレシピの公表等を行ってきたが，改善や提案する実験・実習・演習の全部に関して公表が済んでいないことによる．なお，日本地球惑星科学連合2012年大会および第34回IGCにて成果の一部を発表予定である．(2)に関しては，調査結果の大概を平成23年度中にまとめる予定であったが，激甚被災地での調査は想像以上に時間を要したため分析が平成24年度へずれこんでいることによる．ただし，その概要は公益社団法人日本地震学会2011年秋季大会で報告済みであり，日本地球惑星科学連合2012年大会にて発表予定である．(3)に関しては，(1)から派生した内容であり，現時点では概ね順調に進展している．
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| Strategy for Future Research Activity |
小学校向けのレシピ作成を引き続き進めると同時に，平成24年度から新学習指導要領にて「理科」の授業が開始された中学校「理科」の教科書分析を小学校の教科書分析と同様に進めていく．また，小学校「理科」教科書分析からの取り組みと同様に，キッチン地球科学の精神に則った中学生向け教材の提案を行い，一部は授業実践研究を行う予定である．アンケート調査結果に関しては，不足分の調査を実施し，より詳細な分析を実行していく．あわせて，被災地を題材とした教材化を進めるため，定期的に定点観測を行っていく予定である．
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
上述した研究の推進には，教材開発に必要となる実験素材などを購入するための消耗品費が引き続き必要である．被災地の定期的な定点観測を行うためにも旅費・交通費が必要である．また，国際大会での発表を含む成果の公表に要する旅費・交通費も必要である．旅費節約のため，通常はML等を活用して研究協力者と議論を進めているが，開発した教材を前にした議論は不可欠であるため，研究会を開催するための旅費・交通費も欠かせない．
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Research Products
(10 results)
