2011 Fiscal Year Research-status Report

保健医療システム導入と運用に関わる看護管理者の基礎情報知識育成プログラム開発

Research Project

Project/Area Number	23593147
Research Institution	Iwate Prefectural University
Principal Investigator	山内一史岩手県立大学, 看護学部, 教授 (20125967)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	太田勝正名古屋大学, 医学部, 教授 (60194156) 石垣恭子兵庫県立大学, 応用情報科学研究科, 教授 (20253619)
Project Period (FY)	2011-04-28 – 2014-03-31
Keywords	Consumer Health Web / 看護中間管理者 / 医療情報システム / 基礎的な情報能力 / 学習Webサイト
Research Abstract	Consumer Health Webサイトのノウハウを生かした、看護中間管理者が医療情報システムなどの高度情報通信ネットワークを使いこなすために必要な基礎的な情報能力を学習するWebサイトを開発するのが本研究の目的であり、(1)看護中間管理者が学習すべき最小限必要な情報能力の項目の同定と妥当性の検討、(2)Consumer Health Informaticsのノウハウを反映した学習プログラム作成、(3)学習プログラムのWebページからの発信と効果の測定、の3点を実施する。　初年度である23年度は、看護中間管理者が学習すべき身につけるべき情報能力の学習項目同定とその提示資料の作成を行った。具体的には、山内が現在担当している、岩手県、宮城県、秋田県、福島県の看護協会認定看護管理者教育課程で教えている項目をたたき台として、いずれも平成23年度に改訂された、アメリカ看護情報専門看護師認定試験の項目と日本看護協会の認定看護管理者教育課程カリキュラムの看護情報学関連項目などと比較検討しながら、太田および石垣と3名で基礎項目案を作成した。　その際、看護管理者の生の声も取り入れるため、山内担当の上記認定看護管理者教育課程参加者に対して、学びたい項目についてのアンケートを実施し、その項目も考慮に入れた。　作成された基礎項目案は仮に章分けし、各章に学習ポイントを明示し、理解度を測る設問を設定し、スマートホンで見読可能な電子資料を作成した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 平成23年度実施予定であった「看護中間管理者が学習すべき最小限必要な情報能力の項目の同定と妥当性の検討」の内、最小限必要な情報能力の項目の案とその教育のための電子テキストプロトタイプを作成することは出来たが、その妥当性の検討に当たる、岩手県内の看護中間管理者から参加者を募り、同定された項目それぞれに対するこれら各項目の実際の認知度や理解度に関する調査が、震災の影響で参加者を集めることができず実施には至らなかったため達成度は80パーセントである。
Strategy for Future Research Activity	平成24年度は、同定項目の一部を含む内容を国際学会で発表するとともに、看護中間管理者を対象に、同定された基礎項目案の電子資料を使って、同定項目の実際の認知度や理解度に関する調査を実施し、そのフィードバックを基に、Consumer Health Informaticsのノウハウを生かした学習プログラムを開発する。具体的には、同定された各基礎項目について、コンピュータなどの専門用語には丁寧な解説を加えるか、臨床看護師がなじみの有る用語で置き換えながら、基礎知識を前提とせずに専門知識を学べるカリキュラムを作成し、それを山内が担当している看護情報学の講義や研修の復習の中で試用し、授業評価(講義項目毎に講義前後の理解度を5段階で自己評価、および感想の自由記載)の結果を基に改良を加える。なお、それぞれのカリキュラムは、基本的に各項目提案者が責任を持って作成する。
Expenditure Plans for the Next FY Research Funding	当初は、平成23年度総額900,000円、平成24年度1,300,000円、平成25年度1,700,000円の予算で、それぞれ(1)看護中間管理者が学習すべき最小限必要な情報能力の項目の同定と妥当性の検討、(2)Consumer Health Informaticsのノウハウを反映した学習プログラム作成、(3)学習プログラムのWebページからの発信と効果の測定を行う計画であったが、平成23年度実施予定の同定項目の実際の認知度や理解度に関する調査を平成24年度に実施することになったので、その調査に関わる費用を加えて、平成24年度は1,600,000円（物品100,000円、旅費700,000円、人件費・諸金700,000円、その他100,000円）使用予定である。