2013 Fiscal Year Research-status Report

チーム医療推進に向けた「臨床看護師のための専門性発揮状況自己評価尺度」の開発

Research Project

Project/Area Number	23593215
Research Institution	独立行政法人国立国際医療研究センター
Principal Investigator	亀岡智美独立行政法人国立国際医療研究センター, 国立看護大学校, 教授 (50323415)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	中山登志子千葉大学, 看護学研究科, 准教授 (60415560)
Keywords	看護師 / 専門性 / 尺度 / 自己評価
Research Abstract	本研究の最終目的は、他職種と連携、協働し、チーム医療の一翼を担う看護師が、看護師としての専門性発揮状況を自律的に改善するために活用できる「臨床看護師のための専門性発揮状況自己評価尺度」の開発である。平成24年度は、無作為に抽出した全国200病院の看護管理責任者に研究協力を依頼し、45病院から承諾を得、この45病院に就業する看護師902名を対象とする質問紙調査を行なった。その結果、483名(回収率53.5％）より返送があり、このうち327名が「看護の専門家の立場から意識的に展開している実践」を問う自由回答式質問に回答していた。そこで、平成25年度は、この327名の回答欄への記述内容をBerelson,B.の方法論を参考にした看護教育学における内容分析の手法を用い、分析した。その結果、病院に就業する看護師が看護の専門家の立場から意識的に展開している実践を表す29カテゴリが形成された。この29カテゴリとは、「他の看護師や他職種との情報交換、意見交換、協力を通して患者に提供される医療、看護の最適化を図る」、「コミュニケーションや観察、記録の活用を通して情報を意図的、多角的に収集し患者の全体像を把握する」、「健康状態や発達段階など患者の個別状況を考慮しながら日常生活を援助する」、「患者に健康管理や日常生活を指導、助言する」、「患者や家族の心情や苦痛、本音を聞き出し他の看護師や他職種に代弁して伝える」等である。平成26年度は、2名の研究者の協力を得てカテゴリ分類の一致率を算出し、この分析結果の信頼性を確認するとともに、その成果を看護系学術集会において発表する予定である。専門誌への論文投稿も進める。また、この分析結果に基づき「臨床看護師のための専門性発揮状況自己評価尺度」を開発する。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 平成25年度は、平成24年度に収集したデータの質的分析を完了し、その成果に基づく「臨床看護師のための専門性発揮状況自己評価尺度」の作成、その内容的妥当性確保に向けた専門家会議とパイロットスタディの実施までをめざした。しかし、質的分析に当初の予想以上に時間を要し、質的分析の完了には至ったものの、尺度の作成、専門家会議とパイロットスタディの実施には至らなかった。今後、早急にこれらを行い、作成した尺度を用いた本調査の実施、その結果に基づく最終的な尺度構成、及び構成した尺度の信頼性・妥当性検証へと進む必要がある。
Strategy for Future Research Activity	本研究の最終的な目的である「臨床看護師のための専門性発揮状況自己評価尺度」の開発に向け、まず、平成25年度の質的分析を通して形成された29カテゴリの信頼性確認手続きを実施する。また、それら29カテゴリに基づき、尺度開発の方法論に則り、①質問項目の作成、尺度化、レイアウト、②パイロットスタディと専門家会議の実施による尺度の内容的妥当性検討、③調査を通した質問項目の選定と選定した質問項目を用いて構成した尺度の信頼性・妥当性検証を実施する。平成25年度の質的分析の結果の看護系学術集会における発表、及び、専門誌への論文投稿も行なう。
Expenditure Plans for the Next FY Research Funding	平成25年度は、質的分析の結果に基づいて「臨床看護師のための専門性発揮状況自己評価尺度」の案を作成し、その内容的妥当性検討のための専門家会議とパイロットスタディを行う予定であったが、計画が遅れ、これらの実施に至らず、次年度使用額が生じた。平成26年度は、質的分析の結果に基づく「臨床看護師のための専門性発揮状況自己評価尺度」の案の作成、及び、その内容的妥当性検討のための専門家会議とパイロットスタディの実施」を行う。次年度使用額は、この費用に充てる計画である。