2014 Fiscal Year Annual Research Report
入院している被虐待児をケアするためのガイドラインの作成
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23593313
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| Research Institution | Setsunan University |
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Principal Investigator |
鎌田 佳奈美 摂南大学, 看護学部, 教授 (30252703)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
石原 あや 兵庫医療大学, 看護学部, 准教授 (20290364)
辻 佐恵子 北里大学, 看護学部, 講師 (70422889)
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| Project Period (FY) |
2011-04-28 – 2015-03-31
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| Keywords | 子ども虐待 / ケアガイドライン / 看護師 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は入院している被虐待児のケアのガイドラインを作成することである。被虐待児のケアに熟練している看護師を対象に面接調査を実施し、ケアの実践知を明らかにした。特に、PTSDのある被虐待児をケアする時、看護師にも二次的外傷後ストレス障害が生じやすく、看護師はそれらを予防するための方略を理解しておく必要がある。調査結果から、看護師は二次的なストレス障害時に生じるなどさまざまな感情や認知を体験しており、それらの感情や認知の変容をもたらす要因として【知的理解】【子どものことがわかるという体験】【看護師自身が安全と感じることのできる環境】【ケアの構造化】【チームの見守り】の５つが抽出された。これらの要因と看護師の自己効力感との関連を検証するために、300床以上の小児病棟を有する病院および小児専門病院の看護師950名を対象に質問紙調査を実施し、538名(有効回答率56.6%）から回答を得た。対象者の6割近くが総合病院に勤務し、病院に虐待対応委員会が設置されていたのは4割程度であった。虐待の通告義務について8割近くの看護師が認知しており、9割が虐待を疑えば他機関と連携する必要性を認識していた。しかし、実際に連携することができると回答したのは6割であった。また、子どもや親に対する関わりに関する自己効力感はいずれも2割から4割程度と低く、子どもや親へのケアに対する看護師の困難が明らかになった。自己効力感を高める要因を探るため、重回帰分析を実施した結果、「子ども虐待に関する知識」「積極的支援の必要性に関する認識」「不適切な養育の家族に関わった経験」「相談できる人や場の存在」などが看護師の自己効力感に関連していることが明らかになった。これらの結果をもとに看護師のためのケアガイドラインを作成した。
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