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2011 Fiscal Year Research-status Report

太陽磁気活動―気候相関のミッシングリンクを求めて

Research Project

Project/Area Number 23651009
Research InstitutionYokohama National University

Principal Investigator

伊藤 公紀  横浜国立大学, 環境情報研究科(研究院), 教授 (40114376)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 田中 博  筑波大学, 生命環境科学研究科(系), 教授 (70236628)
Project Period (FY) 2011-04-28 – 2013-03-31
Keywords太陽風 / aa指数 / 地表気温 / 対流圏気温 / 成層圏気温 / 北極振動 / QBO
Research Abstract

太陽活動変動の気候影響は、事実確認の段階から機構究明の段階に入りつつあるが、大きなブレークスルーは依然必要である。そこで本研究では、申請者が最近見出した地磁気擾乱指数(aa指数、太陽磁気活動の地球影響指標)と地表気温および北極振動との相関を新たな手がかりとして、太陽磁気活動-気候相関のミッシングリンクに迫ることを目指している。 2011年度は、気温データと太陽風パラメータとの相関を検討した。太陽風パラメータとしては、aa指数及びラグランジュ点で測定される太陽風データを用いた。太陽風データの中から特に、太陽風から地球磁気圏に取り込まれるエネルギー流束Paを計算して用いた。気温データとしては、地表気温のステーションデータおよびグリッドデータ、また衛星測定による対流圏気温と成層圏気温を用いた。また、北極振動及びQBO(赤道域成層圏準2年振動)を考慮した。 大気各層の気温と各太陽風パラメータの相関を、月毎値に基づいて1960-2010年の期間について求めたところ、各年をQBOの位相(風向き)で層化した際に顕著な相関が見られた。例えば、赤道域の広い範囲で、1月の成層圏気温と1月のPaは、QBO西風相において高い相関係数(0.7-0.9)を示した。対流圏では、例えば3月の気温と3月のPaの間に、QBO東風相で赤道域付近で高い逆相関、北半球中緯度~高緯度にかけて高い相関が見られた。当然ながら、地表気温の挙動は対流圏に近い。地表気温について観測されていた北欧地域におけるaa指数との高い相関が確かめられた。 北極振動については、aa指数及びPaとの相関が冬季に大きかった。 これらの結果は、太陽-電離圏相互作用(「宇宙天気」)と、太陽-成層圏・対流圏相互作用(「宇宙気候」と「宇宙気象」)のつながりの現象的な実態を明らかにする手がかりとなるものであろう。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

1: Research has progressed more than it was originally planned.

Reason

地表および対流圏・成層圏の気温データと太陽風パラメータの相関の検討が2011年度の主な計画であったので、順調に進んでいると判断できる。また、QBO位相による層化が大きな影響を及ぼすことの発見は、現象の機構解明に大きく寄与するもので、予定以上の結果である。北極振動の理論的取扱いにおいては、従来の順圧大気モデルを傾圧大気への拡張を行った。これにより、太陽風シグナルが成層圏から対流圏に下降する機構を考察する基盤の整備を行い、順調に進んでいると判断できる。

Strategy for Future Research Activity

成層圏から地表に至るまで、太陽風の影響が観察されたので、今後はその詳しい伝播経路や機構を追求する。特に、QBO位相が気温-太陽風相関に大きく影響することが観測されたことから、電離圏と下層大気との間の波動伝播が重要であると考えている。QBO位相により、プラネタリー波の伝播影響を受けることが知られているからである。 できるだけ広い領域について、高層大気まで含めた大気の立体的情報を得て、波動伝播のダイナミクスを探る計画である。高層ロケットデータが少ないのは難点だが、最近になってデータが集まりつつあるので、利用できると考えられる。 太陽風と気象の相互作用については、これまで種々の定性的提案があるので、それらの提案を考慮しつつ、可能な限り、電離圏から対流圏までを含めたモデルを構築する。

Expenditure Plans for the Next FY Research Funding

主としてパーソナルコンピューターおよびソフト、また旅費および謝金として使用する予定である。

  • Research Products

    (11 results)

All 2012 2011

All Journal Article (5 results) (of which Peer Reviewed: 3 results) Presentation (4 results) Book (2 results)

  • [Journal Article] 社会学におけるエントロピー生成率最大化の原理(MEP)2012

    • Author(s)
      芹沢浩、伊藤公紀、雨宮隆
    • Journal Title

      理論と方法

      Volume: 印刷中 Pages: 未定

    • Peer Reviewed
  • [Journal Article] 地球温暖論のメンタリティ2012

    • Author(s)
      伊藤公紀
    • Journal Title

      パリティ

      Volume: 27 (No. 1) Pages: 90-93

    • Peer Reviewed
  • [Journal Article] 地球温暖化問題へのセカンドオピニオン2011

    • Author(s)
      伊藤公紀、小川隆雄
    • Journal Title

      科学技術社会論研究

      Volume: No. 9 Pages: 98-112

    • Peer Reviewed
  • [Journal Article] 日本は根拠なき温暖化対策に決別宣言を~CO2削減よりも社会のレジリエンス強化2011

    • Author(s)
      伊藤公紀
    • Journal Title

      Business i. ENECO

      Volume: 44 (No. 12) Pages: 36-39

  • [Journal Article] 地球温暖化問題の向かう先2011

    • Author(s)
      伊藤公紀
    • Journal Title

      現代化学

      Volume: 7月号 Pages: 21-26

  • [Presentation] 気候変動問題に適用し得る東洋型リスクマネジメントの考察2012

    • Author(s)
      栗原崇、伊藤公紀、亀山秀雄
    • Organizer
      国際P2M学会2012年度春季研究発表大会
    • Place of Presentation
      東京農工大
    • Year and Date
      2012年4月21日
  • [Presentation] 太陽風は気象・気候に影響する  「宇宙気象学」は成立する2012

    • Author(s)
      伊藤公紀
    • Organizer
      名古屋大学STE研主催研究集会「太陽活動と地球文明」(招待講演)
    • Place of Presentation
      名古屋大学
    • Year and Date
      2012年1月18日
  • [Presentation] 太陽風の気候・気象影響  「宇宙気象学」は成立するか2011

    • Author(s)
      伊藤公紀
    • Organizer
      地球惑星科学連合2011年度大会
    • Place of Presentation
      千葉幕張メッセ
    • Year and Date
      2011年5月25日
  • [Presentation] 散逸構造の形成とエントロピー生成率の最大化(MEP) - 気候システムへの適用2011

    • Author(s)
      芹澤浩, 雨宮隆, 伊藤公紀
    • Organizer
      地球惑星科学連合2011年度大会
    • Place of Presentation
      千葉幕張メッセ
    • Year and Date
      2011年5月25日
  • [Book] 生態系の暮らし方2012

    • Author(s)
      (小池文人、金子信博、松田裕之、茂岡忠義、伊藤公紀ら
    • Total Pages
      247ページ中、12ページ担当
    • Publisher
      東海大学出版会
  • [Book] これだけ知っていれば安心 放射能と原発の疑問502011

    • Author(s)
      伊藤公紀
    • Total Pages
      183
    • Publisher
      日本評論社

URL: 

Published: 2013-07-10  

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